有価証券報告書-第84期(2023/04/01-2024/03/31)

(収益認識関係)
1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループの売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、財又はサービスの種類別、及び地域別に分解した場合の内訳は、次のとおりです。

前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

(単位:百万円)

	日本	米大陸	欧州	その他	合計
ゲーム専用機	342,946	672,816	390,463	138,693	1,544,920
うち Nintendo Switchプラットフォーム ※1	326,964	660,576	385,172	136,488	1,509,202
うち その他 ※2	15,982	12,240	5,290	2,205	35,718
モバイル・IP関連収入等 ※3	18,746	26,385	4,426	1,508	51,067
その他(トランプ他)	3,954	1,727	-	7	5,689
合計	365,647	700,929	394,890	140,210	1,601,677

※1 Nintendo Switchプラットフォームの内訳は、ハード・ソフト(パッケージ併売ダウンロードソフト、ダウンロード専用ソフト、追加コンテンツ、Nintendo Switch Online含む)・アクセサリです。
※2 Nintendo Switch以外のゲームプラットフォームやamiibo等です。
※3 スマートデバイス向け課金収入、ロイヤリティ収入等です。

当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

(単位:百万円)

	日本	米大陸	欧州	その他	合計
ゲーム専用機	331,042	677,154	399,499	160,128	1,567,824
うち Nintendo Switchプラットフォーム ※1	311,923	669,789	393,899	156,826	1,532,438
うち その他 ※2	19,119	7,364	5,599	3,302	35,386
モバイル・IP関連収入等 ※3	22,826	62,059	6,234	1,627	92,748
その他 ※4	8,782	2,136	-	374	11,293
合計	362,651	741,350	405,733	162,130	1,671,865

※1 Nintendo Switchプラットフォームの内訳は、ハード・ソフト(パッケージ併売ダウンロードソフト、ダウンロード専用ソフト、追加コンテンツ、Nintendo Switch Online含む)・アクセサリです。
※2 Nintendo Switch以外のゲームプラットフォームやamiibo等です。
※3 映像コンテンツ収入、スマートデバイス向け課金収入、ロイヤリティ収入等です。
※4 Nintendo TOKYO等オフィシャルストアにおけるグッズ販売やトランプ等の売上高です。
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、連結財務諸表「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4 会計方針に関する事項 (8) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりです。
3 顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年度末において存在する顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
(1) 契約負債の残高等
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)

	前連結会計年度
顧客との契約から生じた債権(期首残高)	141,087
顧客との契約から生じた債権(期末残高)	119,932
契約負債(期首残高)	132,704
契約負債(期末残高)	161,231

当連結会計年度に認識された収益の額のうち期首現在の契約負債残高に含まれていた額は、93,457百万円です。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
(単位:百万円)

	当連結会計年度
顧客との契約から生じた債権(期首残高)	119,932
顧客との契約から生じた債権(期末残高)	93,608
契約負債(期首残高)	161,231
契約負債(期末残高)	166,858

当連結会計年度に認識された収益の額のうち期首現在の契約負債残高に含まれていた額は、132,394百万円です。
(2) 残存履行義務に配分した取引価格
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社グループでは、残存履行義務に配分した取引価格について、当初に予想される契約期間が1年以内の契約については実務上の便法を適用し、記載を省略しています。また、当初に予想される契約期間が1年を超える契約については、残存履行義務に配分した取引価格の総額に重要性がないため、記載を省略しています。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当社グループでは、残存履行義務に配分した取引価格について、当初に予想される契約期間が1年以内の契約については実務上の便法を適用し、記載を省略しています。また、当初に予想される契約期間が1年を超える契約については、残存履行義務に配分した取引価格の総額に重要性がないため、記載を省略しています。