くろがね工作所(7997)の建物(純額)の推移 - 四半期
- 【期間】
個別
- 2008年11月30日
- 23億6648万
- 2009年11月30日 -9.01%
- 21億5323万
- 2010年11月30日 -6.13%
- 20億2131万
- 2011年11月30日 -7.28%
- 18億7420万
- 2012年11月30日 -2.55%
- 18億2640万
- 2013年11月30日 -6.92%
- 17億6万
- 2014年11月30日 -3.75%
- 16億3631万
- 2015年11月30日 -6.34%
- 15億3258万
- 2016年11月30日 -3.03%
- 14億8622万
- 2017年11月30日 -4.99%
- 14億1199万
- 2018年11月30日 -4.12%
- 13億5380万
- 2019年11月30日 -2.12%
- 13億2504万
- 2020年11月30日 -4.56%
- 12億6467万
- 2021年11月30日 -6.72%
- 11億7971万
- 2022年11月30日 -22.25%
- 9億1727万
- 2023年11月30日 -25.9%
- 6億7969万
- 2024年11月30日 -4.61%
- 6億4835万
- 2025年11月30日 -5.98%
- 6億955万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ③運転資金の確保2024/04/15 15:07
運転資金の確保につきましては、前連結会計年度におきまして京都工場(八幡市)の土地・建物の売却に伴い有利子負債を大幅に削減し、同時に三菱UFJ銀行とは新たに当座貸越契約(4億円)を締結したことにより、運転資金については充分の量を確保しております。また担保提供している保有投資有価証券等により一時ピークの運転資金需要の確保を図るとともに、担保余裕枠を利用した長期資金の借入を12月に2億円実行し、今後の株式市場の活況を機に投資有価証券の売却による資金化等、手元資金の更なる潤沢化も継続的に検討してまいります。従いまして当社の運転資金の確保については懸念がないものと考えております。
したがって、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断し、継続企業の前提に関する注記は記載しておりません。