7991 マミヤ・オーピー

7991
2026/04/08
時価
149億円
PER 予
7.33倍
2010年以降
赤字-54.62倍
(2010-2025年)
PBR
0.56倍
2010年以降
0.36-2.1倍
(2010-2025年)
配当 予
3.52%
ROE 予
7.64%
ROA 予
5.09%
資料
Link
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マミヤ・オーピー(7991)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
11億7913万
2009年3月31日 -48.54%
6億681万
2010年3月31日 +117.26%
13億1833万
2011年3月31日 +49.28%
19億6804万
2012年3月31日 +71.98%
33億8461万
2013年3月31日 -7.12%
31億4368万
2014年3月31日 -19.8%
25億2122万
2015年3月31日 -56.8%
10億8924万
2016年3月31日 +16.92%
12億7354万
2017年3月31日 -31.53%
8億7201万
2018年3月31日 -78.56%
1億8693万
2019年3月31日 +311.4%
7億6905万
2020年3月31日 -42.82%
4億3975万
2021年3月31日
-8億6640万
2022年3月31日
5億1030万
2023年3月31日 +268.82%
18億8209万
2024年3月31日 +157.06%
48億3812万
2025年3月31日 +32.27%
63億9960万

個別

2008年3月31日
6億8558万
2009年3月31日 -35.03%
4億4539万
2010年3月31日 +157.22%
11億4564万
2011年3月31日 +46.52%
16億7859万
2012年3月31日 +59.21%
26億7254万
2013年3月31日 -23.95%
20億3236万
2014年3月31日 -2.28%
19億8598万
2015年3月31日 -37.59%
12億3944万
2016年3月31日 -4.85%
11億7933万
2017年3月31日 -3.31%
11億4025万
2018年3月31日
-1305万
2019年3月31日
6億2454万
2020年3月31日 -61.02%
2億4347万
2021年3月31日
-10億3896万
2022年3月31日
-1億6441万
2023年3月31日
11億9188万
2024年3月31日 +323.02%
50億4195万
2025年3月31日 +24.37%
62億7068万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/27 13:30
#2 事業等のリスク
なお、文中の将来に関する事項は、本有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。
主要なリスク項目リスクが顕在化する可能性の程度及び時期当社グループの経営成績等への影響対応策
1特定事業の業績への依存と当該事業環境が悪化するリスク可能性の程度:高時期:常時想定当社グループの連結営業利益に占める事業セグメントの割合は電子87.0%、スポーツ1.2%、不動産11.8%となりました。弊社の主力事業である遊技機関連事業は遊技機周辺設備機器及び新紙幣対応紙幣識別機の受注が順調に推移したことにより堅調に推移いたしました。しかしながら、紙幣識別機等の入れ替え需要が落ち着くことで、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。・OEM先顧客との信頼関係の維持強化による取引拡大・自社ブランド製品(小型自動券売機、非接触式ICカードリーダライタ、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕
2特定の取引先に対する過度の依存のリスク可能性の程度:中時期:常時想定電子機器事業セグメントにおける主要顧客である日本ゲームカード㈱に対する売上比率は、同社との取引関係が極めて良好に推移していることから、当連結会計年度では連結売上高の54.2%に達しております。今後も両社の取引関係を維持・強化することについて両者間で見解の相違はございませんが、このような状況から、日本ゲームカード㈱の業績動向及び取引方針の変化は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。・新規取引先の開拓・ビジネスモデルの刷新・自社ブランド製品(小型自動券売機、非接触式ICカードリーダライタ、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕・ICTソリューションなど新たな価値の提供によるシェアの維持・拡大
(注)上記記載の「リスクが顕在化する可能性の程度及び時期」は、当該事業等のリスクに係る、事業環境(当該リスクが顕在化した実績等を含む。)並びに当社グループの経営成績・財政状態及び事業体制等を踏まえ、記載しております。
2025/06/27 13:30
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度においては、電子機器事業セグメントにおけるスマート遊技機用ユニット及び新紙幣対応の紙幣識別機の入れ替え需要が当初計画を上回り、業績が伸張いたしました。
この結果、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高は337億7百万円(前期比23.0%増)、営業利益は63億99百万円(前期比32.3%増)、経常利益は67億90百万円(前期比23.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は47億18百万円(前期比22.5%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。
2025/06/27 13:30

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