7991 マミヤ・オーピー

7991
2026/08/04
時価
114億円
PER 予
9.4倍
2010年以降
赤字-54.62倍
(2010-2026年)
PBR
0.44倍
2010年以降
0.36-2.1倍
(2010-2026年)
配当 予
4.58%
ROE 予
4.69%
ROA 予
3.17%
資料
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マミヤ・オーピー(7991)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
11億7913万
2009年3月31日 -48.54%
6億681万
2010年3月31日 +117.26%
13億1833万
2011年3月31日 +49.28%
19億6804万
2012年3月31日 +71.98%
33億8461万
2013年3月31日 -7.12%
31億4368万
2014年3月31日 -19.8%
25億2122万
2015年3月31日 -56.8%
10億8924万
2016年3月31日 +16.92%
12億7354万
2017年3月31日 -31.53%
8億7201万
2018年3月31日 -78.56%
1億8693万
2019年3月31日 +311.4%
7億6905万
2020年3月31日 -42.82%
4億3975万
2021年3月31日
-8億6640万
2022年3月31日
5億1030万
2023年3月31日 +268.82%
18億8209万
2024年3月31日 +157.06%
48億3812万
2025年3月31日 +32.27%
63億9960万
2026年3月31日 -70.56%
18億8378万

個別

2008年3月31日
6億8558万
2009年3月31日 -35.03%
4億4539万
2010年3月31日 +157.22%
11億4564万
2011年3月31日 +46.52%
16億7859万
2012年3月31日 +59.21%
26億7254万
2013年3月31日 -23.95%
20億3236万
2014年3月31日 -2.28%
19億8598万
2015年3月31日 -37.59%
12億3944万
2016年3月31日 -4.85%
11億7933万
2017年3月31日 -3.31%
11億4025万
2018年3月31日
-1305万
2019年3月31日
6億2454万
2020年3月31日 -61.02%
2億4347万
2021年3月31日
-10億3896万
2022年3月31日
-1億6441万
2023年3月31日
11億9188万
2024年3月31日 +323.02%
50億4195万
2025年3月31日 +24.37%
62億7068万
2026年3月31日 -72.3%
17億3726万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/06/24 12:25
#2 事業等のリスク
なお、文中の将来に関する事項は、本有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。
主要なリスク項目リスクが顕在化する可能性の程度及び時期当社グループの経営成績等への影響対応策
1特定事業の業績への依存と当該事業環境が悪化するリスク可能性の程度:高時期:常時想定当社グループの連結営業利益については、電子機器事業セグメントへの依存率が非常に高い状況であります。弊社の主力事業である遊技機関連事業は遊技機周辺設備機器の受注が順調に推移したことにより堅調に推移いたしました。しかしながら、遊技機関連事業は遊技機周辺設備機器の受注が落ち着くことで、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。・OEM先顧客との信頼関係の維持強化による取引拡大・自社ブランド製品(小型自動券売機、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕
2特定の取引先に対する過度の依存のリスク可能性の程度:中時期:常時想定電子機器事業セグメントにおける主要顧客である日本ゲームカード㈱との取引関係が極めて良好に推移していることから、同社に対する売上高は連結売上高の49.2%に達しております。今後も両社の取引関係を維持・強化することについて両者間で見解の相違はございませんが、このような状況から、日本ゲームカード㈱の業績動向及び取引方針の変化は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。・新規取引先の開拓・ビジネスモデルの刷新・自社ブランド製品(小型自動券売機、非接触式ICカードリーダライタ、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕・ICTソリューションなど新たな価値の提供によるシェアの維持・拡大
(注)上記記載の「リスクが顕在化する可能性の程度及び時期」は、当該事業等のリスクに係る、事業環境(当該リスクが顕在化した実績等を含む。)並びに当社グループの経営成績・財政状態及び事業体制等を踏まえ、記載しております。
2026/06/24 12:25
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経済環境の下で当社グループは、「モノづくり」から「コトづくり」への転換を視野に入れつつ、グループの経営資源を有効に活用し、安定的かつ持続的な成長を実現するため、高品質と低コストを兼ね備えた製品の提供や、顧客の抱える課題に対する解決の提案に取り組み、更なる企業価値の向上を図ってまいりました。
この結果、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高は208億92百万円(前期比38.0%減)、営業利益は18億83百万円(前期比70.6%減)、経常利益は23億88百万円(前期比64.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は17億12百万円(前期比63.7%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。
2026/06/24 12:25

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