マミヤ・オーピー(7991)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 11億7913万
- 2009年3月31日 -48.54%
- 6億681万
- 2010年3月31日 +117.26%
- 13億1833万
- 2011年3月31日 +49.28%
- 19億6804万
- 2012年3月31日 +71.98%
- 33億8461万
- 2013年3月31日 -7.12%
- 31億4368万
- 2014年3月31日 -19.8%
- 25億2122万
- 2015年3月31日 -56.8%
- 10億8924万
- 2016年3月31日 +16.92%
- 12億7354万
- 2017年3月31日 -31.53%
- 8億7201万
- 2018年3月31日 -78.56%
- 1億8693万
- 2019年3月31日 +311.4%
- 7億6905万
- 2020年3月31日 -42.82%
- 4億3975万
- 2021年3月31日
- -8億6640万
- 2022年3月31日
- 5億1030万
- 2023年3月31日 +268.82%
- 18億8209万
- 2024年3月31日 +157.06%
- 48億3812万
- 2025年3月31日 +32.27%
- 63億9960万
個別
- 2008年3月31日
- 6億8558万
- 2009年3月31日 -35.03%
- 4億4539万
- 2010年3月31日 +157.22%
- 11億4564万
- 2011年3月31日 +46.52%
- 16億7859万
- 2012年3月31日 +59.21%
- 26億7254万
- 2013年3月31日 -23.95%
- 20億3236万
- 2014年3月31日 -2.28%
- 19億8598万
- 2015年3月31日 -37.59%
- 12億3944万
- 2016年3月31日 -4.85%
- 11億7933万
- 2017年3月31日 -3.31%
- 11億4025万
- 2018年3月31日
- -1305万
- 2019年3月31日
- 6億2454万
- 2020年3月31日 -61.02%
- 2億4347万
- 2021年3月31日
- -10億3896万
- 2022年3月31日
- -1億6441万
- 2023年3月31日
- 11億9188万
- 2024年3月31日 +323.02%
- 50億4195万
- 2025年3月31日 +24.37%
- 62億7068万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 13:30
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 事業等のリスク
- なお、文中の将来に関する事項は、本有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。2025/06/27 13:30
(注)上記記載の「リスクが顕在化する可能性の程度及び時期」は、当該事業等のリスクに係る、事業環境(当該リスクが顕在化した実績等を含む。)並びに当社グループの経営成績・財政状態及び事業体制等を踏まえ、記載しております。主要なリスク項目 リスクが顕在化する可能性の程度及び時期 当社グループの経営成績等への影響 対応策 1 特定事業の業績への依存と当該事業環境が悪化するリスク 可能性の程度:高時期:常時想定 当社グループの連結営業利益に占める事業セグメントの割合は電子87.0%、スポーツ1.2%、不動産11.8%となりました。弊社の主力事業である遊技機関連事業は遊技機周辺設備機器及び新紙幣対応紙幣識別機の受注が順調に推移したことにより堅調に推移いたしました。しかしながら、紙幣識別機等の入れ替え需要が落ち着くことで、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。 ・OEM先顧客との信頼関係の維持強化による取引拡大・自社ブランド製品(小型自動券売機、非接触式ICカードリーダライタ、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕 2 特定の取引先に対する過度の依存のリスク 可能性の程度:中時期:常時想定 電子機器事業セグメントにおける主要顧客である日本ゲームカード㈱に対する売上比率は、同社との取引関係が極めて良好に推移していることから、当連結会計年度では連結売上高の54.2%に達しております。今後も両社の取引関係を維持・強化することについて両者間で見解の相違はございませんが、このような状況から、日本ゲームカード㈱の業績動向及び取引方針の変化は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。 ・新規取引先の開拓・ビジネスモデルの刷新・自社ブランド製品(小型自動券売機、非接触式ICカードリーダライタ、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕・ICTソリューションなど新たな価値の提供によるシェアの維持・拡大 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、電子機器事業セグメントにおけるスマート遊技機用ユニット及び新紙幣対応の紙幣識別機の入れ替え需要が当初計画を上回り、業績が伸張いたしました。2025/06/27 13:30
この結果、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高は337億7百万円(前期比23.0%増)、営業利益は63億99百万円(前期比32.3%増)、経常利益は67億90百万円(前期比23.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は47億18百万円(前期比22.5%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。