マミヤ・オーピー(7991)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 11億7913万
- 2009年3月31日 -48.54%
- 6億681万
- 2010年3月31日 +117.26%
- 13億1833万
- 2011年3月31日 +49.28%
- 19億6804万
- 2012年3月31日 +71.98%
- 33億8461万
- 2013年3月31日 -7.12%
- 31億4368万
- 2014年3月31日 -19.8%
- 25億2122万
- 2015年3月31日 -56.8%
- 10億8924万
- 2016年3月31日 +16.92%
- 12億7354万
- 2017年3月31日 -31.53%
- 8億7201万
- 2018年3月31日 -78.56%
- 1億8693万
- 2019年3月31日 +311.4%
- 7億6905万
- 2020年3月31日 -42.82%
- 4億3975万
- 2021年3月31日
- -8億6640万
- 2022年3月31日
- 5億1030万
- 2023年3月31日 +268.82%
- 18億8209万
- 2024年3月31日 +157.06%
- 48億3812万
- 2025年3月31日 +32.27%
- 63億9960万
- 2026年3月31日 -70.56%
- 18億8378万
個別
- 2008年3月31日
- 6億8558万
- 2009年3月31日 -35.03%
- 4億4539万
- 2010年3月31日 +157.22%
- 11億4564万
- 2011年3月31日 +46.52%
- 16億7859万
- 2012年3月31日 +59.21%
- 26億7254万
- 2013年3月31日 -23.95%
- 20億3236万
- 2014年3月31日 -2.28%
- 19億8598万
- 2015年3月31日 -37.59%
- 12億3944万
- 2016年3月31日 -4.85%
- 11億7933万
- 2017年3月31日 -3.31%
- 11億4025万
- 2018年3月31日
- -1305万
- 2019年3月31日
- 6億2454万
- 2020年3月31日 -61.02%
- 2億4347万
- 2021年3月31日
- -10億3896万
- 2022年3月31日
- -1億6441万
- 2023年3月31日
- 11億9188万
- 2024年3月31日 +323.02%
- 50億4195万
- 2025年3月31日 +24.37%
- 62億7068万
- 2026年3月31日 -72.3%
- 17億3726万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 12:25
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 事業等のリスク
- なお、文中の将来に関する事項は、本有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。2026/06/24 12:25
(注)上記記載の「リスクが顕在化する可能性の程度及び時期」は、当該事業等のリスクに係る、事業環境(当該リスクが顕在化した実績等を含む。)並びに当社グループの経営成績・財政状態及び事業体制等を踏まえ、記載しております。主要なリスク項目 リスクが顕在化する可能性の程度及び時期 当社グループの経営成績等への影響 対応策 1 特定事業の業績への依存と当該事業環境が悪化するリスク 可能性の程度:高時期:常時想定 当社グループの連結営業利益については、電子機器事業セグメントへの依存率が非常に高い状況であります。弊社の主力事業である遊技機関連事業は遊技機周辺設備機器の受注が順調に推移したことにより堅調に推移いたしました。しかしながら、遊技機関連事業は遊技機周辺設備機器の受注が落ち着くことで、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。 ・OEM先顧客との信頼関係の維持強化による取引拡大・自社ブランド製品(小型自動券売機、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕 2 特定の取引先に対する過度の依存のリスク 可能性の程度:中時期:常時想定 電子機器事業セグメントにおける主要顧客である日本ゲームカード㈱との取引関係が極めて良好に推移していることから、同社に対する売上高は連結売上高の49.2%に達しております。今後も両社の取引関係を維持・強化することについて両者間で見解の相違はございませんが、このような状況から、日本ゲームカード㈱の業績動向及び取引方針の変化は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。 ・新規取引先の開拓・ビジネスモデルの刷新・自社ブランド製品(小型自動券売機、非接触式ICカードリーダライタ、自律走行システム「I-GINS」等)の販売拡大に向けた諸施策の強化・スポーツ事業及び不動産事業の収益拡大・新規事業領域の開拓・深耕・ICTソリューションなど新たな価値の提供によるシェアの維持・拡大 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経済環境の下で当社グループは、「モノづくり」から「コトづくり」への転換を視野に入れつつ、グループの経営資源を有効に活用し、安定的かつ持続的な成長を実現するため、高品質と低コストを兼ね備えた製品の提供や、顧客の抱える課題に対する解決の提案に取り組み、更なる企業価値の向上を図ってまいりました。2026/06/24 12:25
この結果、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高は208億92百万円(前期比38.0%減)、営業利益は18億83百万円(前期比70.6%減)、経常利益は23億88百万円(前期比64.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は17億12百万円(前期比63.7%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。