7990 グローブライド

7990
2026/07/02
時価
530億円
PER 予
9.23倍
2010年以降
3.85-68.84倍
(2010-2026年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.55-3.84倍
(2010-2026年)
配当 予
4.3%
ROE 予
8.5%
ROA 予
4.6%
資料
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CSV,JSON

グローブライド(7990)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
36億9600万
2009年3月31日 -20.64%
29億3300万
2010年3月31日 -20.59%
23億2900万
2011年3月31日 -3.69%
22億4300万
2012年3月31日 +16.99%
26億2400万
2013年3月31日 +4.57%
27億4400万
2014年3月31日 -15.93%
23億700万
2015年3月31日 +22.45%
28億2500万
2016年3月31日 +21.06%
34億2000万
2017年3月31日 -0.12%
34億1600万
2018年3月31日 +10.3%
37億6800万
2019年3月31日 +1.33%
38億1800万
2020年3月31日 -5.37%
36億1300万
2021年3月31日 +104.95%
74億500万
2022年3月31日 +66.77%
123億4900万
2023年3月31日 -1.81%
121億2500万
2024年3月31日 -38.18%
74億9600万
2025年3月31日 -13.18%
65億800万
2026年3月31日 -0.11%
65億100万

個別

2008年3月31日
34億4500万
2009年3月31日 -22.84%
26億5800万
2010年3月31日 -53.24%
12億4300万
2011年3月31日 +3.38%
12億8500万
2012年3月31日 +49.65%
19億2300万
2013年3月31日 -25.74%
14億2800万
2014年3月31日 -15.83%
12億200万
2015年3月31日 -34.53%
7億8700万
2016年3月31日 +19.7%
9億4200万
2017年3月31日 +40.76%
13億2600万
2018年3月31日 -63.2%
4億8800万
2019年3月31日 -49.8%
2億4500万
2020年3月31日 -89.39%
2600万
2021年3月31日 +999.99%
20億6100万
2022年3月31日 +105.39%
42億3300万
2023年3月31日 -46.87%
22億4900万
2024年3月31日
-6億8400万
2025年3月31日
-5億1500万
2026年3月31日
-2億4000万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
利益前連結会計年度当連結会計年度
セグメント間消去及び全社費用(注)△3,839△4,489
連結財務諸表の営業利益6,5086,501
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(単位:百万円)
2026/06/25 9:36
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/06/25 9:36
#3 役員報酬(連結)
業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した現金報酬とし、毎年一定の時期に支給することとしております。
業績連動報酬の算定方式は、取締役共通の定量指標として、連結売上高、連結営業利益の各々について、対計画(公表値)達成率を用いております。定量指標の選定理由は当社の中期経営計画の目標数値として、連結売上高及び連結営業利益を設定しているためであります。また、個人別の定性的な評価指標として、管掌部門の方針達成度、取締役としての能力の発揮状況を用いております。
各々の評価項目についてウエイト付けをし、個人別に評価を行い、合計点数に応じて7段階評価を実施し、各役位ごとに基準となる金額を起点として、評価ごとの掛率を乗じて仮の支給額を算定後、株主への配当金、従業員への賞与、その他特筆すべき事項があれば、それらを勘案し、支給額を算定しております。
2026/06/25 9:36
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、2024年5月に2026年度を最終年度とする「中期経営計画2026」を発表しましたが、事業環境等の外部環境の変化、及び業績動向や中長期的な成長に資する新棟建設計画(みらいフィールドプロジェクト)等の内部環境の変化を踏まえ、新たに「中期経営計画2030(2026年度~2030年度)」を策定し、最終年度(2030年度)の到達目標を以下の通り設定いたしました。
2027年3月期(当初目標)2031年3月期(新目標)
売上高1,400億円1,600億円
営業利益100億円160億円
株主還元一株当たり配当金100円配当性向30%以上を維持し、安定的かつ継続的な増配を実施する。総還元性向50%期間を通じて50%を目安とし、安定的かつ継続的な増配を実施する。
ROE12%以上12%以上
PBR継続して1.0倍以上継続して1.0倍以上
(3) 企業価値の向上に向けた取り組み
①事業戦略
2026/06/25 9:36
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした情勢の下、当社グループの属するアウトドア・スポーツ・レジャー業界の市況は、エネルギー価格の高騰や物価高による家計への負担増等の影響を受けつつも、市況は緩やかに回復し、市場在庫の状況も落ち着きを見せ始めています。
そのような中、当社グループにおきましては、ライフタイム・スポーツ・カンパニーとして、自然とスポーツを愛する皆様に、魅力ある製品と質の高いサービスの提供を行った結果、当連結会計年度におきましては、売上高は1,269億5千6百万円(前期比2.4%増)となりました。利益面におきましては、増収及び原価改善による売上総利益の増加の一方で、販売費及び一般管理費が増加したこと等により、営業利益は65億1百万円(前期比0.1%減)となり、経常利益は外貨建債権の評価益の増加等により71億8千4百万円(前期比10.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は54億9百万円(前期比13.1%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。なお、各セグメントの売上高はセグメント間の内部売上高及び振替高を含んでおります。
2026/06/25 9:36

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