7988 ニフコ

時価

3726億円

PER 予

14.13倍

2010年以降

9.34-26.61倍
（2010-2024年）

1.51倍

2010年以降

0.75-2.71倍
（2010-2024年）

1.88%

ROE 予

10.71%

ROA 予

6.86%

従業員賞与、会計方針の変更による累積的影響額、その他他1件

【期間】

通期

年度	従業員賞与		会計方針の変更による累積的影響額		その他		持分法の適用範囲の変動
2008/03	15.9億		-		-		-
2009/03	14.8億	-6.4%	-		-67百万		-
2010/03	11.9億	-19.9%	-		-		-
2011/03	14.6億	+23.1%	-		-		-46百万
2012/03	14.3億	-2.3%	-		-		-
2013/03	15.8億	+10.8%	-		-		-
2014/03	19.5億	+23.2%	10億		-		-
2015/03	20.2億	+3.5%	-		-		-
2016/03	27.1億	+34.2%	-		-		-
2017/03	24.8億	-8.5%	-		-		-
2018/03	23.2億	-6.7%	-		-		-
2019/03	19.5億	-15.8%	-		-		-
2020/03	19.4億	-0.6%	-		-		-
2021/03	18.2億	-6.4%	1.18億	-88.2%	-		-
2022/03	20.8億	+14.5%	-		-		-
2023/03	22億	+5.8%	-		-		-
2024/03	18億	-18%	-		-		-

2008年3月

従業員賞与: 15億8500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

従業員賞与: 14億8400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -6700万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

従業員賞与: 11億8800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

従業員賞与: 14億6200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -4600万

2012年3月

従業員賞与: 14億2900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

従業員賞与: 15億8400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

従業員賞与: 19億5200万
会計方針の変更による累積的影響額: 10億200万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

従業員賞与: 20億2000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

従業員賞与: 27億1000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

従業員賞与: 24億8100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

従業員賞与: 23億1600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

従業員賞与: 19億5100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

従業員賞与: 19億3900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

従業員賞与: 18億1500万
会計方針の変更による累積的影響額: 1億1800万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

従業員賞与: 20億7900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

従業員賞与: 21億9900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

従業員賞与: 18億400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -