連結子会社の決算期変更による増減、負ののれん発生益、利益準備金他2件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -8億8100万
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- -
2010年3月
2011年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -3800万
- 負ののれん発生益
- 100万
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- -
2012年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- 1億3500万
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- -
2013年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 147億500万
2014年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 178億1800万
2015年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 216億4600万
2016年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 225億8500万
2017年3月
2018年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 252億4500万
2019年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 259億9200万
2020年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 294億5400万
2021年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 312億6700万
2022年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 360億2400万
2023年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 402億5200万
2024年3月
- 連結子会社の決算期変更による増減
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 利益準備金
- 17億9300万
- 未払役員退職慰労金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - ベッド及び家具事業
- 445億2500万