有価証券報告書-第61期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、工具、器具及び備品のうち金型・治工具等及び平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～40年
機械及び装置 2年～8年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。