未払費用、その他、子会社整理損他3件
2008年3月
- 未払費用
- 1億6691万
- その他
- 1815万
- 子会社整理損
- 3021万
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2009年3月
- 未払費用
- 1億8371万
- その他
- 1億7110万
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2010年3月
- 未払費用
- 1億2523万
- その他
- 2872万
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2011年3月
- 未払費用
- 1億3533万
- その他
- 1298万
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2012年3月
- 未払費用
- 1億4480万
- その他
- 3090万
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2013年3月
2014年3月
- 未払費用
- 1億3612万
- その他
- -
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1億6050万
2015年3月
- 未払費用
- 1億4820万
- その他
- -
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1億6618万
2016年3月
- 未払費用
- 1億4200万
- その他
- -
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 3000万
2017年3月
- 未払費用
- 1億4000万
- その他
- -
- 子会社整理損
- 200万
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 2億3400万
2018年3月
- 未払費用
- 1億4400万
- その他
- 0
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -1400万
2019年3月
- 未払費用
- 1億5000万
- その他
- 1億600万
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- 31
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -3億3700万
2020年3月
- 未払費用
- 5億5700万
- その他
- 4100万
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- 32
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1700万
2021年3月
- 未払費用
- 5億3600万
- その他
- 0
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- 8700万
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- 32
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 0
2022年3月
- 未払費用
- 5億9000万
- その他
- 200万
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- 7600万
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- 32
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 200万
2023年3月
- 未払費用
- 6億3500万
- その他
- -
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- 5700万
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- 37
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -500万
2024年3月
- 未払費用
- 6億2200万
- その他
- -
- 子会社整理損
- -
- 転貸損失引当金(長期)
- 3600万
- 平均臨時雇用人員 - 半導体機器事業
- 37
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -200万