象印マホービン(7965)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年2月20日
- 24億600万
- 2014年5月20日 -3.16%
- 23億3000万
- 2014年8月20日 -3.61%
- 22億4600万
- 2014年11月20日 -17.14%
- 18億6100万
- 2015年2月20日 +14.72%
- 21億3500万
- 2015年5月20日 +2.11%
- 21億8000万
- 2015年8月20日 +1.61%
- 22億1500万
- 2015年11月20日 +1.31%
- 22億4400万
- 2016年2月20日 +0.94%
- 22億6500万
- 2016年5月20日 +1.68%
- 23億300万
- 2016年8月20日 +1.22%
- 23億3100万
- 2016年11月20日 +10.55%
- 25億7700万
- 2017年2月20日 +1.51%
- 26億1600万
- 2017年5月20日 +0.23%
- 26億2200万
- 2017年8月20日 +0.57%
- 26億3700万
- 2017年11月20日 +0.61%
- 26億5300万
- 2018年2月20日 +0.75%
- 26億7300万
- 2018年5月20日 +1.12%
- 27億300万
- 2018年8月20日 +0.26%
- 27億1000万
- 2018年11月20日 -0.07%
- 27億800万
- 2019年2月20日 -1.03%
- 26億8000万
- 2019年5月20日 +1.31%
- 27億1500万
- 2019年8月20日 -0.07%
- 27億1300万
- 2019年11月20日 +1.47%
- 27億5300万
- 2020年2月20日 +1.27%
- 27億8800万
- 2020年5月20日 +0.57%
- 28億400万
- 2020年8月20日 +1.43%
- 28億4400万
- 2020年11月20日 +0.32%
- 28億5300万
- 2021年2月20日 -0.56%
- 28億3700万
- 2021年5月20日 +1.52%
- 28億8000万
- 2021年8月20日 +0.73%
- 29億100万
- 2021年11月20日 +1.1%
- 29億3300万
- 2022年2月20日 -1.3%
- 28億9500万
- 2022年5月20日 +0.31%
- 29億400万
- 2022年8月20日 +1.03%
- 29億3400万
- 2022年11月20日 -3.07%
- 28億4400万
- 2023年2月20日 -0.81%
- 28億2100万
- 2023年5月20日 -1.06%
- 27億9100万
- 2023年8月20日 +1.25%
- 28億2600万
- 2023年11月20日 -7.47%
- 26億1500万
- 2024年2月20日 -2.64%
- 25億4600万
- 2024年5月20日 -0.08%
- 25億4400万
- 2024年8月20日 +0.12%
- 25億4700万
- 2024年11月20日 -0.59%
- 25億3200万
- 2025年2月20日 -1.46%
- 24億9500万
- 2025年5月20日 +1.12%
- 25億2300万
- 2025年8月20日 -0.36%
- 25億1400万
- 2025年11月20日 -3.18%
- 24億3400万
- 2026年2月20日 -1.85%
- 23億8900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2026/02/18 9:19
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/02/18 9:19
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年11月20日) 当連結会計年度(2025年11月20日) 製品保証引当金 126 百万円 76 百万円 退職給付に係る負債 782 百万円 751 百万円 未払費用 207 百万円 210 百万円
- #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び一部の連結子会社は、確定給付型の制度として、基金型確定給付企業年金制度及び退職一時金制度を設けており、一部の連結子会社は、確定拠出型の制度として、確定拠出年金制度等を採用しております。また、従業員の退職等に際して割増退職金を支払う場合があります。2026/02/18 9:19
なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (百万円)2026/02/18 9:19
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 退職給付に係る資産 4,825 5,728 退職給付に係る負債 2,532 2,434
① 算出方法