ピジョン（7956）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 42億625万
- 2009年10月31日 -7.73%
- 38億8128万
- 2010年1月31日 +27.92%
- 49億6498万
- 2010年4月30日 -90.87%
- 4億5321万
- 2010年7月31日 -1.38%
- 4億4696万
- 2010年10月31日 +320.25%
- 18億7837万
- 2011年1月31日 +70.69%
- 32億625万
- 2011年4月30日 -66.09%
- 10億8738万
- 2011年7月31日 +71.9%
- 18億6920万
- 2011年10月31日 +51.22%
- 28億2663万
- 2012年1月31日 +49.02%
- 42億1223万
- 2012年7月31日 -55.29%
- 18億8326万
- 2013年1月31日 +306.56%
- 76億5663万
- 2013年7月31日 -76.35%
- 18億1093万
- 2014年1月31日 +337.9%
- 79億3001万
- 2014年7月31日 -67.26%
- 25億9626万
- 2015年1月31日 +290.39%
- 101億3546万
- 2015年7月31日 -47.08%
- 53億6359万
- 2016年1月31日 +151.32%
- 134億7971万
- 2016年7月31日 -54.67%
- 61億1000万
- 2017年1月31日 +142.39%
- 148億1000万
- 2017年7月31日 -61.43%
- 57億1200万
- 2018年1月31日 +199.26%
- 170億9400万
- 2018年7月31日 -74.6%
- 43億4200万
- 2019年1月31日 +213.96%
- 136億3200万
- 2019年7月31日 -60.89%
- 53億3100万
- 2019年12月31日 +164.45%
- 140億9800万
- 2020年6月30日 -42.03%
- 81億7200万
- 2020年12月31日 +125.16%
- 184億
- 2021年6月30日 -82.89%
- 31億4900万
- 2021年12月31日 +245.92%
- 108億9300万
- 2022年6月30日 -47.62%
- 57億600万
- 2022年12月31日 +131.51%
- 132億1000万
- 2023年6月30日 -59.44%
- 53億5800万
- 2023年12月31日 +171.05%
- 145億2300万
- 2024年6月30日 -71.28%
- 41億7100万
- 2024年12月31日 +242.39%
- 142億8100万
- 2025年6月30日 -72.22%
- 39億6700万
- 2025年12月31日 +229.17%
- 130億5800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度におけるキャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2026/03/19 11:35
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果獲得した資金は、130億58百万円(前年同期は142億81百万円の獲得)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益133億18百万円、減価償却費45億81百万円等の増加要因に対し、棚卸資産の増加額19億4百万円、法人税等の支払額39億83百万円等の減少要因によるものです。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2026/03/19 11:35
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「製品自主回収関連費用引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「製品自主回収関連費用引当金の増減額(△は減少)」として独立掲記することとしました。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示しておりました793百万円は、「製品自主回収関連費用引当金の増減額(△は減少)」20百万円、「その他」773百万円として組み替えております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
