日本デコラックス（7950）の資産の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年3月31日: 140億7769万
2009年3月31日 -7.92%: 129億6343万
2010年3月31日 +7.25%: 139億337万
2010年12月31日 +0.42%: 139億6111万
2011年3月31日 +10.59%: 154億3891万
2011年6月30日 -2.14%: 151億805万
2011年9月30日 -6.33%: 141億5236万
2011年12月31日 -0.47%: 140億8613万
2012年3月31日 +21.44%: 171億598万
2012年6月30日 +1.42%: 173億4899万
2012年9月30日 -17.3%: 143億4779万
2012年12月31日 +0.2%: 143億7590万
2013年3月31日 +2.63%: 147億5355万
2013年6月30日 +0.56%: 148億3560万
2013年9月30日 -0.5%: 147億6147万
2013年12月31日 +1.68%: 150億946万
2014年3月31日 +0.81%: 151億3064万
2014年6月30日 -0.76%: 150億1610万
2014年9月30日 +1.8%: 152億8704万
2014年12月31日 +0.97%: 154億3588万
2015年3月31日 +1.01%: 155億9161万
2015年6月30日 -0.31%: 155億4359万
2015年9月30日 +1.15%: 157億2164万
2015年12月31日 +0.55%: 158億822万
2016年3月31日 +1.88%: 161億581万
2016年6月30日 -1.82%: 158億1319万
2016年9月30日 +1.52%: 160億5339万
2016年12月31日 +1.13%: 162億3403万
2017年3月31日 +0.42%: 163億203万
2017年6月30日 -0.67%: 161億9344万
2017年9月30日 +0.1%: 162億1038万
2017年12月31日 +0.33%: 162億6334万
2018年3月31日 +1.19%: 164億5646万
2018年6月30日 -0.26%: 164億1423万
2018年9月30日 +0.89%: 165億6003万
2018年12月31日 -1.35%: 163億3706万
2019年3月31日 +1.02%: 165億403万
2019年6月30日 -1.13%: 163億1691万
2019年9月30日 +0.52%: 164億106万
2019年12月31日 +0.12%: 164億2143万
2020年3月31日 +1.4%: 166億5212万
2020年6月30日 -3.1%: 161億3625万
2020年9月30日 -0.06%: 161億2671万
2020年12月31日 +0.76%: 162億4888万
2021年3月31日 +1.49%: 164億9112万
2021年6月30日 +0.17%: 165億1918万
2021年9月30日 +0.97%: 166億7998万
2021年12月31日 -0.57%: 165億8423万
2022年3月31日 +2.57%: 170億976万
2022年6月30日 -0.41%: 169億3947万
2022年9月30日 +0.22%: 169億7729万
2022年12月31日 +0.97%: 171億4158万
2023年3月31日 +2.25%: 175億2762万
2023年6月30日 -1.22%: 173億1321万
2023年9月30日 +1.33%: 175億4273万
2023年12月31日 -0.07%: 175億3038万
2024年3月31日 +2.28%: 179億2926万
2024年6月30日 +0.01%: 179億3042万
2024年9月30日 -0.85%: 177億7756万
2024年12月31日 +1.5%: 180億4384万
2025年3月31日 -0.4%: 179億7171万
2025年6月30日 -1.01%: 177億8933万
2025年9月30日 +3.23%: 183億6361万
2025年12月31日 +1.17%: 185億7763万
2026年3月31日 +0.79%: 187億2475万

有報情報

#1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期財務諸表（連結）: (棚卸資産の評価方法の変更)
棚卸資産のうち、原材料及び貯蔵品の一部に係る評価方法は、従来、総平均法による原価法を採用しておりましたが、第1四半期会計期間より、移動平均法による原価法に変更しております。
2024/02/09 13:31
#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記: 当第3四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次の通りであります。

2024/02/09 13:31
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 政状態
当第3四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて2百万円増加し17,530百万円となりました。これは主に、現金及び預金が減少したものの、電子記録債権及び投資有価証券が増加したこと等によるものです。負債は前事業年度末に比べて216百万円減少し2,142百万円となりました。これは主に、電子記録債務が増加したものの、支払手形及び買掛金、未払法人税等、及びその他の流動負債が減少したこと等によるものです。また、純資産は前事業年度末に比べて219百万円増加し15,387百万円となりました。これは主に、配当金を316百万円支払ったものの、その他有価証券評価差額金が92百万円増加したこと及び四半期純利益を443百万円計上したことによるものです。
②経営成績
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