ZACROS(7917)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億3000万
- 2009年3月31日
- -12億4800万
- 2009年12月31日
- 29億8500万
- 2010年3月31日 +17.29%
- 35億100万
- 2010年6月30日 -59.44%
- 14億2000万
- 2010年9月30日 +82.89%
- 25億9700万
- 2010年12月31日 +44.44%
- 37億5100万
- 2011年3月31日 +25.91%
- 47億2300万
- 2011年6月30日 -58.71%
- 19億5000万
- 2011年9月30日 +43.59%
- 28億
- 2011年12月31日 +49.86%
- 41億9600万
- 2012年3月31日 +14.92%
- 48億2200万
- 2012年6月30日 -70.05%
- 14億4400万
- 2012年9月30日 +107.55%
- 29億9700万
- 2012年12月31日 +66.77%
- 49億9800万
- 2013年3月31日 +18.45%
- 59億2000万
- 2013年6月30日 -63.46%
- 21億6300万
- 2013年9月30日 +71.94%
- 37億1900万
- 2013年12月31日 +55.96%
- 58億
- 2014年3月31日 +28.93%
- 74億7800万
- 2014年6月30日 -73.38%
- 19億9100万
- 2014年9月30日 +108.29%
- 41億4700万
- 2014年12月31日 +59.66%
- 66億2100万
- 2015年3月31日 +25.83%
- 83億3100万
- 2015年6月30日 -72.67%
- 22億7700万
- 2015年9月30日 +90.25%
- 43億3200万
- 2015年12月31日 +58.29%
- 68億5700万
- 2016年3月31日 +19%
- 81億6000万
- 2016年6月30日 -79.41%
- 16億8000万
- 2016年9月30日 +108.1%
- 34億9600万
- 2016年12月31日 +62.21%
- 56億7100万
- 2017年3月31日 +21.14%
- 68億7000万
- 2017年6月30日 -66.38%
- 23億1000万
- 2017年9月30日 +102.99%
- 46億8900万
- 2017年12月31日 +53.81%
- 72億1200万
- 2018年3月31日 +18.93%
- 85億7700万
- 2018年6月30日 -76.09%
- 20億5100万
- 2018年9月30日 +85.37%
- 38億200万
- 2018年12月31日 +71.83%
- 65億3300万
- 2019年3月31日 +24.38%
- 81億2600万
- 2019年6月30日 -67.92%
- 26億700万
- 2019年9月30日 +83.89%
- 47億9400万
- 2019年12月31日 +44.99%
- 69億5100万
- 2020年3月31日 +27.41%
- 88億5600万
- 2020年6月30日 -64.43%
- 31億5000万
- 2020年9月30日 +71.71%
- 54億900万
- 2020年12月31日 +43.8%
- 77億7800万
- 2021年3月31日 +32.24%
- 102億8600万
- 2021年6月30日 -66.96%
- 33億9800万
- 2021年9月30日 +69.6%
- 57億6300万
- 2021年12月31日 +44.33%
- 83億1800万
- 2022年3月31日 +24.32%
- 103億4100万
- 2022年6月30日 -76.02%
- 24億8000万
- 2022年9月30日 +54.92%
- 38億4200万
- 2022年12月31日 +37.32%
- 52億7600万
- 2023年3月31日 +11.49%
- 58億8200万
- 2023年6月30日 -64.91%
- 20億6400万
- 2023年9月30日 +87.26%
- 38億6500万
- 2023年12月31日 +65.05%
- 63億7900万
- 2024年3月31日 +30.8%
- 83億4400万
- 2024年6月30日 -58.31%
- 34億7900万
- 2024年9月30日 +61.66%
- 56億2400万
- 2024年12月31日 +48.81%
- 83億6900万
- 2025年3月31日 +20.87%
- 101億1600万
- 2025年6月30日 -65.81%
- 34億5900万
- 2025年9月30日 +60.94%
- 55億6700万
- 2025年12月31日 +60.27%
- 89億2200万
- 2026年3月31日 +23.9%
- 110億5400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2800万
- 2009年3月31日
- -20億700万
- 2010年3月31日
- 29億5500万
- 2011年3月31日 +51.13%
- 44億6600万
- 2012年3月31日 -2.13%
- 43億7100万
- 2013年3月31日 +31.43%
- 57億4500万
- 2014年3月31日 +23.24%
- 70億8000万
- 2015年3月31日 +15.71%
- 81億9200万
- 2016年3月31日 +6.8%
- 87億4900万
- 2017年3月31日 -9.73%
- 78億9800万
- 2018年3月31日 -3.77%
- 76億
- 2019年3月31日 -13.97%
- 65億3800万
- 2020年3月31日 -11.91%
- 57億5900万
- 2021年3月31日 +11.72%
- 64億3400万
- 2022年3月31日 -4.45%
- 61億4800万
- 2023年3月31日 -80.38%
- 12億600万
- 2024年3月31日 +186.32%
- 34億5300万
- 2025年3月31日 +11.84%
- 38億6200万
- 2026年3月31日 +19.52%
- 46億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/17 16:00
報告セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。
負債については、報告セグメント別の情報が最高意思決定機関に対して定期的に提供されておりませんので、算定対象としておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 上高の調整額はセグメント間取引消去であります。
2.資産の調整額は報告セグメントに帰属していない全社資産であり、その主なものは、当社及び連結子会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3.セグメント利益又は損失の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2026/06/17 16:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。
負債については、報告セグメント別の情報が最高意思決定機関に対して定期的に提供されておりませんので、算定対象としておりません。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/17 16:00 - #4 役員報酬(連結)
- ロ.業績連動報酬等に関する方針2026/06/17 16:00
賞与は、業績目標(KPI)及び企業価値・株主価値向上に対する項目を反映した算定基準に基づき目標達成度を指標として金額を算定します。賞与の額は、当連結会計年度の売上高1,585億35百万円、営業利益110億54百万円等を基に算出され、取締役会決議により決定されます。
ハ.非金銭報酬等に関する方針 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループでは、下記の指標について重要な経営指標と位置づけ、これらの向上を目指していきます。2026/06/17 16:00
・営業利益
・営業利益率 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における経営成績は、環境ソリューション事業では前年並みに留まったものの、情報電子事業、産業インフラ事業では大きく売上を伸ばし、ウェルネス事業でも増収を確保しました。その結果、当社グループの売上は前年同期比で増収となりました。2026/06/17 16:00
損益面では、人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したことなどにより、前年同期比で営業利益、経常利益は増益となりました。また、減損損失14億14百万円の計上がありましたが、投資有価証券売却益6億90百万円の計上があったことや、法人税の特別税額控除制度を複数活用し税負担率を抑えられたことなどから、親会社株主に帰属する当期純利益についても増益となりました。
この結果、当連結会計年度における業績は、売上高1,585億35百万円(前年同期比5.2%増)、営業利益110億54百万円(前年同期比9.3%増)、経常利益123億3百万円(前年同期比18.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益77億7百万円(前年同期比18.0%増)となりました。