固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 330億2900万
- 2015年3月31日 +17.82%
- 389億1500万
個別
- 2014年3月31日
- 327億6600万
- 2015年3月31日 +16.02%
- 380億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.ライフサイエンス事業における減損損失は、連結損益計算書上では事業構造改善費用に含まれております。2015/06/18 16:06
5.ライフサイエンス事業における有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、企業結合に伴う増加額が以下の金額だけ含まれております。
・固定資産 9.60百万米ドル(975百万円) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 上高の調整額はセグメント間取引消去であります。
2.資産の調整額は報告セグメントに帰属していない全社資産であり、その主なものは、当社及び連結子会社での余資運用資金(現金及び預金)、短期投資資金(有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3.報告セグメント利益の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.ライフサイエンス事業における減損損失は、連結損益計算書上では事業構造改善費用に含まれております。
5.ライフサイエンス事業における有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、企業結合に伴う増加額が以下の金額だけ含まれております。
・固定資産 9.60百万米ドル(975百万円)
・のれん 5.63百万米ドル(572百万円)
いずれも平成26年5月末日レート(1米ドル=101.65円)にて換算
この影響を除外した当連結会計年度中の設備投資額は、ライフサイエンス事業で1,461百万円、報告セグメント計及び連結財務諸表計上額で6,468百万円になります。2015/06/18 16:06 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2015/06/18 16:06
(2)未経過リース料期末残高相当額等 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 11.27百万米ドル(1,146百万円)2015/06/18 16:06
固定資産 9.60百万米ドル( 975百万円)
資産合計 20.88百万米ドル(2,122百万円) - #5 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却の方法2015/06/18 16:06
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #6 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2015/06/18 16:06前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)工具、器具及び備品 -百万円 0百万円 計 - 0 - #7 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2015/06/18 16:06前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 1百万円 計 0 1 - #8 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2015/06/18 16:06前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 4百万円 12百万円 機械装置及び運搬具 17 25 工具、器具及び備品 0 1 計 22 38 - #9 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/18 16:06
(単位:百万円) - #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/18 16:06
- #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/18 16:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金等 △921 △814 その他有価証券評価差額金 △432 △664
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)及び当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/18 16:06
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金等 △921 △814 その他有価証券評価差額金 △447 △688
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 773百万円 797百万円 固定資産-繰延税金資産 461 431 固定負債-繰延税金負債 538 876 - #13 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の内訳は次のとおりであります。2015/06/18 16:06
なお、ライフサイエンス事業における企業結合に伴う固定資産の増加額1,548百万円は含まれておりません。
- #14 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ②固定資産2015/06/18 16:06
当連結会計年度末における固定資産の残高は、389億15百万円(前連結会計年度末330億29百万円)となり、58億85百万円の増加となりました。これは主として、台湾連結子会社の新工場建設に伴う有形固定資産の増加や、事業譲受けに伴う無形固定資産の増加などによるものです。
③流動負債 - #15 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/18 16:06
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、当社沼田事業所の建物(附属設備を除く)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。