日本フォームサービス(7869)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年9月30日
- 40億6528万
- 2009年9月30日 -0.69%
- 40億3706万
- 2010年9月30日 -0.23%
- 40億2775万
- 2010年12月31日 +0.68%
- 40億5514万
- 2011年3月31日 +5.31%
- 42億7042万
- 2011年6月30日 -1.34%
- 42億1317万
- 2011年9月30日 -0.27%
- 42億187万
- 2011年12月31日 +3.79%
- 43億6121万
- 2012年3月31日 +4.25%
- 45億4667万
- 2012年6月30日 -0.93%
- 45億437万
- 2012年9月30日 +2.03%
- 45億9592万
- 2012年12月31日 +7.97%
- 49億6201万
- 2013年3月31日 +12.79%
- 55億9684万
- 2013年6月30日 -12.42%
- 49億166万
- 2013年9月30日 -3.53%
- 47億2854万
- 2013年12月31日 +0.41%
- 47億4811万
- 2014年3月31日 +8.44%
- 51億4867万
- 2014年6月30日 -3.04%
- 49億9210万
- 2014年9月30日 -1.48%
- 49億1812万
- 2014年12月31日 -2.2%
- 48億977万
- 2015年3月31日 +7.19%
- 51億5543万
- 2015年6月30日 -9.56%
- 46億6273万
- 2015年9月30日 +7.67%
- 50億2022万
- 2015年12月31日 -2.95%
- 48億7199万
- 2016年3月31日 +2.79%
- 50億771万
- 2016年6月30日 -7.51%
- 46億3148万
- 2016年9月30日 -10.81%
- 41億3100万
- 2016年12月31日 -5.71%
- 38億9520万
- 2017年3月31日 +6.15%
- 41億3492万
- 2017年6月30日 -7.46%
- 38億2665万
- 2017年9月30日 -1.08%
- 37億8533万
- 2017年12月31日 +0.62%
- 38億894万
- 2018年3月31日 +3.19%
- 39億3057万
- 2018年6月30日 -7.04%
- 36億5395万
- 2018年9月30日 -0.47%
- 36億3696万
- 2018年12月31日 +2.06%
- 37億1188万
- 2019年3月31日 +3.23%
- 38億3194万
- 2019年6月30日 -3.25%
- 37億754万
- 2019年9月30日 -2.05%
- 36億3167万
- 2019年12月31日 +3.19%
- 37億4749万
- 2020年3月31日 -0.38%
- 37億3330万
- 2020年6月30日 -7.52%
- 34億5263万
- 2020年9月30日 -4.07%
- 33億1222万
- 2020年12月31日 +4.83%
- 34億7232万
個別
- 2008年9月30日
- 40億6084万
- 2009年9月30日 -0.91%
- 40億2407万
- 2010年9月30日 -0.28%
- 40億1266万
- 2011年9月30日 +3.08%
- 41億3618万
- 2012年9月30日 +6.13%
- 43億8965万
- 2013年9月30日 +4.24%
- 45億7573万
- 2014年9月30日 +5.49%
- 48億2677万
- 2015年9月30日 +1.83%
- 49億1528万
- 2016年9月30日 -18.58%
- 40億183万
- 2017年9月30日 -10.85%
- 35億6750万
- 2018年9月30日 -2.5%
- 34億7821万
- 2019年9月30日 +1.08%
- 35億1568万
- 2020年9月30日 -7.6%
- 32億4834万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2. 当第1四半期連結累計期間より、従来の「函物及び機械設備関連事業」から「製造事業」並びに「介護関連事業」から「介護事業」へ製品及びサービスの名称を変更しております。この名称変更による製品及びサービスごとの情報への影響はありません。2020/06/17 13:54
2. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の経常利益と一致しております。
2. 当第1四半期連結累計期間より、従来の「函物及び機械設備関連事業」から「製造事業」並びに「介護関連事業」から「介護事業」へ製品及びサービスの名称を変更しております。この名称変更による製品及びサービスごとの情報への影響はありません。
2. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
各報告セグメントに配分していない全社資産において、遊休資産の減損損失を計上しております。なお、当該
減損損失の計上は、当第2四半期連結累計期間において8百万円であります。2020/06/17 13:54 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の分析2020/06/17 13:54
当第2四半期連結会計期間末の資産の合計は、37億3千3百万円となり、前連結会計年度末に比べて1億1百万円増加いたしました。主な要因は、土地・建物等売却による有形固定資産が1億1千1百万円減少したことに対して、現金及び預金が1億5千3百万円増加したこと等によるものであります。
当第2四半期連結会計期間末の負債の合計は、17億4千3百万円となり、前連結会計年度末に比べて1百万円増加いたしました。 - #4 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- 新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、2020年4月7日に政府より緊急事態宣言が発令され、同5月25日には全面解除となりました。緊急事態宣言下では、製造事業の製造現場は概ね通常通り稼働しているものの、納期延長の要請等の事象が発生しております。これにより2020年4月の製品出荷については前年同期比46%減少、2020年5月の製品出荷については前年同期比23%減少するなど売上高の減少リスクが生じております。2020/06/17 13:54
当社は売上高及び営業利益について、2020年6月からは回復基調に進むものの、売上高減少は少なくとも2021年9月期まで当影響が継続するとの仮定を置いて会計上の見積り(主として、継続企業の前提に係る資金繰り、固定資産の減損に係る部門別損益、繰延税金資産の回収可能性等)を実施しております。
なお、当該見積は現時点の最善の見積りであるものの、新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動への影響については不確定要素が多く、上記の過程に状況変化が生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に少なからず影響を及ぼす可能性があります。