日本フォームサービス(7869)の法人税の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 5431万
- 2009年9月30日 -64.84%
- 1909万
- 2009年12月31日 -88.3%
- 223万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 7589万
- 2010年6月30日 -2.68%
- 7385万
- 2010年9月30日 -6.29%
- 6921万
- 2010年12月31日 -82.96%
- 1179万
- 2011年3月31日 +148.8%
- 2934万
- 2011年6月30日 -7.5%
- 2714万
- 2011年9月30日 -16.51%
- 2266万
- 2011年12月31日 -34.27%
- 1489万
- 2012年3月31日 +334.51%
- 6472万
- 2012年6月30日 -18.3%
- 5287万
- 2012年9月30日 -10.14%
- 4751万
- 2012年12月31日 -97.69%
- 109万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 6011万
- 2013年6月30日 +11.77%
- 6719万
- 2013年9月30日 -19.23%
- 5426万
- 2013年12月31日 -84.94%
- 817万
- 2014年3月31日 +856.65%
- 7818万
- 2014年6月30日 +21.91%
- 9532万
- 2014年9月30日 -19.27%
- 7695万
- 2014年12月31日 -98.53%
- 113万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 4482万
- 2015年6月30日 -55.72%
- 1984万
- 2015年9月30日 +21.25%
- 2406万
- 2015年12月31日 -84.94%
- 362万
- 2016年3月31日 +54.07%
- 558万
- 2016年6月30日 +90.31%
- 1062万
- 2016年9月30日 +63.74%
- 1740万
- 2016年12月31日 -86.09%
- 242万
- 2017年3月31日 +173.15%
- 661万
- 2017年6月30日 +28.32%
- 848万
- 2017年9月30日 -43.02%
- 483万
- 2017年12月31日 -80.7%
- 93万
- 2018年3月31日 +859.81%
- 895万
- 2018年6月30日 -27.52%
- 649万
- 2018年9月30日 +98.24%
- 1286万
- 2018年12月31日 -92.54%
- 96万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1216万
- 2019年6月30日 -5.06%
- 1155万
- 2019年9月30日 +84.71%
- 2133万
- 2019年12月31日 -47.53%
- 1119万
- 2020年3月31日 +326.81%
- 4778万
- 2020年6月30日 -36.99%
- 3010万
- 2020年9月30日 -3.58%
- 2902万
- 2020年12月31日 -92.5%
- 217万
個別
- 2008年9月30日
- 5107万
- 2009年9月30日 -62.97%
- 1891万
- 2010年9月30日 +264.95%
- 6903万
- 2011年9月30日 -67.6%
- 2236万
- 2012年9月30日 +111.13%
- 4721万
- 2013年9月30日 +12.99%
- 5335万
- 2014年9月30日 +30.83%
- 6980万
- 2015年9月30日 -75.01%
- 1744万
- 2016年9月30日 -7.85%
- 1607万
- 2017年9月30日 -77.9%
- 355万
- 2018年9月30日 +248.58%
- 1238万
- 2019年9月30日 -75.69%
- 301万
- 2020年9月30日 +371.77%
- 1420万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2020/12/25 15:07
前連結会計年度(2019年9月30日) 当連結会計年度(2020年9月30日) その他 4.8% 税効果会計適用後の法人税等の負担率 △20.7% - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (a) 税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2020/12/25 15:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度(2019年9月30日) 当連結会計年度(2020年9月30日) その他 2.0% 税効果会計適用後の法人税等 の負担率 2.7% - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2020/12/25 15:07
営業活動の結果得られた資金は、1億1千7百万円(前連結会計年度は8千万円の支出)となりました。これは主として、税金等調整前当期純利益が8千8百万円、売上債権の減少が1億1千8百万円であったことに対して、仕入債務の減少2千2百万円、事業構造改善引当金の減少が2千3百万円、法人税等の支払いが5千1百万円であったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 追加情報、財務諸表(連結)
- 内訳は以下の通りであります。2020/12/25 15:07
当事業年度(自 2019年10月1日 至 2020年9月30日)過年度売上の修正 18,262千円 過年度棚卸資産評価損の修正 7,435千円 過年度法人税等の修正(△は収益) △2,536千円 過年度役員退職慰労引当金繰入の修正(同上) △20,742千円
該当事項はありません。 - #5 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 内訳は以下のとおりであります。2020/12/25 15:07
当連結会計年度(自 2019年10月1日 至 2020年9月30日)過年度売上の修正 18,262千円 過年度棚卸資産評価損の修正 7,435千円 過年度法人税等の修正 6,114千円 過年度役員退職慰労引当金繰入の修正(△は収益) △20,742千円
該当事項はありません。