有価証券報告書-第14期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前渡金」、「前払費用」、「1年内回収予定の関係会社長期貸付金」、「未収入金」及び「未収消費税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「前渡金」124百万円、「前払費用」136百万円、「1年内回収予定の関係会社長期貸付金」28百万円、「未収入金」234百万円、「未収消費税等」1,149百万円、「その他」128百万円は、「その他」1,802百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「構築物」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「建物」と合わせて「建物及び構築物」として一括掲記しております。また、前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「車両運搬具」及び「工具、器具及び備品」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」4,321百万円、「構築物」224百万円は、「建物及び構築物」4,546百万円として組み替えております。また、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「車両運搬具」15百万円、「工具、器具及び備品」308百万円は、「その他」323百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウェア」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「ソフトウェア」94百万円、「その他」22百万円は、「その他」117百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期貸付金」、「関係会社長期貸付金」、「破産更生債権等」及び「長期前払費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「長期貸付金」7百万円、「関係会社長期貸付金」74百万円、「破産更生債権等」8百万円、「長期前払費用」6百万円、「その他」336百万円は、「その他」433百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払金」、「前受金」及び「預り金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しております。また、前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「設備関係支払手形」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「支払手形」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「未払金」569百万円、「前受金」65百万円、「預り金」447百万円、「その他」50百万円は、「その他」1,133百万円として組み替えております。また、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「支払手形」4,475百万円、「設備関係支払手形」885百万円は、「支払手形」5,361百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「貸与資産減価償却費」は、金額的重要性が増したため、当事業年度において独立掲記しております。また、前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「外国源泉税」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「外国源泉税」119百万円、「その他」107百万円は、「貸与資産減価償却費」43百万円、「その他」184百万円として組み替えております。