建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成27年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物	2,103百万円	968百万円	1,135百万円	―百万円
合計	2,103	968	1,135	―

当連結会計年度(平成28年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物	2,103百万円	968百万円	1,135百万円	―百万円
合計	2,103	968	1,135	―

(2)未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高

2016/06/20 14:17

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～50年
構築物 2～47年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	―	4

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 汐留オフィス資産除去債務 43百万円
工具、器具及び備品 美術品 73百万円

2016/06/20 14:17

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

		(単位:百万円)
用途	場所	種類	金額
遊技機生産設備等	愛知県瀬戸市	建物及び構築物	228
	他4件	その他有形固定資産	1,328
		土地	33
アミューズメント施設	神奈川県横浜市	建物及び構築物	2,859
	他6件	アミューズメント施設機器	691
		その他無形固定資産	68
事業用資産	東京都渋谷区	建物及び構築物	338
	他10件	アミューズメント施設機器	563

当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、遊技機生産設備等については、主に不動産鑑定評価により、アミューズメント施設、事業用資産については、主に将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により算出しております。なお、のれんについては、回収可能価額を使用価値により測定し、主な割引率は17.5%であります。

2016/06/20 14:17

#6 重要な引当金の計上基準（連結）

⑥解体費用引当金
老朽化した遊休建物解体に伴う支出に備えるため、将来発生すると見込まれる解体費用を計上しております。

2016/06/20 14:17

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年
アミューズメント施設機器 2～5年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法によっております。2016/06/20 14:17