クラスターテクノロジー（4240）の当期純利益又は当期純損失（△）の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- -1億5656万
- 2009年3月31日 -51.15%
- -2億3665万
- 2009年12月31日
- -4376万
- 2010年3月31日 -28.79%
- -5636万
- 2010年6月30日
- 664万
- 2010年9月30日 +178.86%
- 1851万
- 2010年12月31日 +9.97%
- 2036万
- 2011年3月31日 +52.12%
- 3098万
- 2011年6月30日 -26.86%
- 2266万
- 2011年9月30日 +183.26%
- 6418万
- 2011年12月31日 +19.21%
- 7651万
- 2012年3月31日 +2.48%
- 7841万
- 2012年6月30日 -67.58%
- 2541万
- 2012年9月30日 +18.02%
- 3000万
- 2012年12月31日 -1.71%
- 2948万
- 2013年3月31日 -48.66%
- 1514万
- 2013年6月30日
- -841万
- 2013年9月30日 -41.29%
- -1188万
- 2013年12月31日 -207.08%
- -3650万
- 2014年3月31日 -40.83%
- -5140万
- 2014年6月30日
- -2710万
- 2014年9月30日 -146.36%
- -6678万
- 2014年12月31日 -30.58%
- -8720万
- 2015年3月31日 -336.36%
- -3億8051万
- 2015年6月30日
- -1100万
- 2015年9月30日 -190.91%
- -3200万
- 2015年12月31日 -100%
- -6400万
- 2016年3月31日 -225%
- -2億800万
- 2016年6月30日
- -3200万
- 2016年9月30日
- -3000万
- 2016年12月31日 -46.67%
- -4400万
- 2017年3月31日 -34.09%
- -5900万
- 2017年6月30日
- 2800万
- 2017年9月30日 +10.71%
- 3100万
- 2017年12月31日 +25.81%
- 3900万
- 2018年3月31日 +5.13%
- 4100万
- 2018年6月30日 -80.49%
- 800万
- 2018年9月30日 +12.5%
- 900万
- 2018年12月31日 +66.67%
- 1500万
- 2019年3月31日 +33.33%
- 2000万
- 2019年6月30日
- -1600万
- 2019年9月30日
- -600万
- 2019年12月31日
- 400万
- 2020年3月31日 +400%
- 2000万
- 2020年6月30日
- -1900万
- 2020年9月30日
- -1500万
- 2020年12月31日
- 700万
- 2021年3月31日 +342.86%
- 3100万
- 2021年6月30日 -29.03%
- 2200万
- 2021年9月30日 +95.45%
- 4300万
- 2021年12月31日 +81.4%
- 7800万
- 2022年3月31日 +46.15%
- 1億1400万
- 2022年6月30日 -98.25%
- 200万
- 2022年9月30日 +600%
- 1400万
- 2022年12月31日 -21.43%
- 1100万
- 2023年3月31日 +436.36%
- 5900万
- 2023年6月30日 -72.88%
- 1600万
- 2023年9月30日 +62.5%
- 2600万
- 2023年12月31日 +34.62%
- 3500万
- 2024年3月31日 +62.86%
- 5700万
- 2024年6月30日 -85.96%
- 800万
- 2024年9月30日 +100%
- 1600万
- 2024年12月31日 +100%
- 3200万
- 2025年3月31日 +212.5%
- 1億
- 2025年6月30日 -65%
- 3500万
- 2025年9月30日 +197.14%
- 1億400万
- 2025年12月31日 +27.88%
- 1億3300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (a)税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2025/06/27 10:19
(b)税務上の繰越欠損金48,030千円(法定実効税率を乗じた額)の一部について、繰延税金資産9,738千円を計上しております。当該繰延税金資産を計上した税務上の繰越欠損金は第25期(2016年3月期)から第26期(2017年3月期)にかけて発生した当期純損失によるものであり、将来の課税所得の見込みにより、回収可能と判断し評価性引当額を認識しておりません。
- #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 中期経営計画(2022年3月期から2024年3月期)の最終年度の結果 (単位:千円)2025/06/27 10:19
売上高については、ナノ/マイクロ・テクノロジー関連事業において、2024年3月期に新規受注品の量産移行が次年度以降へずれ込んだことや弱い中国経済の影響を受け、一部顧客からの大幅な受注減に見舞われました。当社は、新規の設備投資を当面の間抑制すると共に、2023年3月期に導入した設備の本格稼働に注力し、収益力を高める施策を実施しました。その結果、2024年3月期の売上高は前年同期比で微減となりましたが、売上総利益率は回復の目途が立ちました。2024年3月期(変更前) 2024年3月期(変更後) 2024年3月期(実績) 経常利益 112,000 66,000 70,362 当期純利益 94,000 55,000 57,356
以上の改善状況を踏まえ、2025年3月期より、関東工場の設備を中心に更新投資を再開しました。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 利益面におきましては、売上高が好調に推移し、工場の稼働率が向上したことや利益率の高い製品が好調に推移したこと、製造費用や販売費及び一般管理費は抑えられたことから、営業利益及び経常利益は過去最高を更新しました。2025/06/27 10:19
以上の結果、当事業年度の全社の売上高は1,022百万円(前年同期比11.3%増)、売上総利益433百万円(前年同期比10.7%増)、営業利益は108百万円(前年同期比57.9%増)、経常利益は110百万円(前年同期比57.6%増)、当期純利益は100百万円(前年同期比75.5%増)となりました。
当事業年度のセグメントの業績は次のとおりであります。 - #4 １株当たり情報、財務諸表（連結）
- 2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/06/27 10:19
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当期純利益(千円) 57,356 100,655 普通株主に帰属しない金額(千円) ― ― 普通株式に係る当期純利益(千円) 57,356 100,655 期中平均株式数(株) 5,692,592 5,692,592
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
