原価、当期変動額合計、特定事業用資産評価損他3件
2008年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- -1800万
- 特定事業用資産評価損
- 8億3500万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 5億4700万
- 短期借入金
- 890億8000万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2009年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- 1300万
- 特定事業用資産評価損
- 46億2200万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 5億3700万
- 短期借入金
- 1035億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2010年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- -700万
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 1億5800万
- 短期借入金
- 1041億3300万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2011年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- 7000万
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 6000万
- 短期借入金
- 1004億8800万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2012年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- 1800万
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -2億4700万
- 短期借入金
- 784億4400万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2013年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- 1億9300万
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 6900万
- 短期借入金
- 815億7000万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- 181
2014年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -1億9800万
- 短期借入金
- 807億9200万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- 2億3500万
2015年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 6500万
- 短期借入金
- 616億8800万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- 3億
2016年3月
- 原価
- -
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -6800万
- 短期借入金
- 602億1800万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2017年3月
2018年3月
- 原価
- 6084億1900万
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -
- 短期借入金
- 209億3700万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2019年3月
- 原価
- 6138億3400万
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -
- 短期借入金
- 320億2100万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2020年3月
- 原価
- 6108億9700万
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -
- 短期借入金
- 202億3800万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2021年3月
- 原価
- 5476億2600万
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -
- 短期借入金
- 189億9600万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2022年3月
- 原価
- 6561億6100万
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -
- 短期借入金
- 223億9000万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2023年3月
- 原価
- 7805億1300万
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -
- 短期借入金
- 1081億1900万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -
2024年3月
- 原価
- 8434億3500万
- 当期変動額合計
- -
- 特定事業用資産評価損
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -
- 短期借入金
- 514億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - 車両・航空
- -