- 8061
- 2026/08/27
- 時価
- 1162億円
- PER 予
- 13.37倍
- 2010年以降
- 赤字-26.1倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.11倍
- 2010年以降
- 0.42-1.94倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.34%
- ROE 予
- 15.78%
- ROA 予
- 4.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
西華産業(8061)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 144億9700万
- 2009年3月31日 -19.29%
- 117億
- 2010年3月31日 +16.22%
- 135億9800万
- 2010年12月31日 -8.88%
- 123億9000万
- 2011年3月31日 +2.39%
- 126億8600万
- 2011年6月30日 -2.66%
- 123億4800万
- 2011年9月30日 -5.2%
- 117億600万
- 2011年12月31日 -3.25%
- 113億2600万
- 2012年3月31日 +1.34%
- 114億7800万
- 2012年6月30日 -5.19%
- 108億8200万
- 2012年9月30日 -0.19%
- 108億6100万
- 2012年12月31日 +5.72%
- 114億8200万
- 2013年3月31日 +4.34%
- 119億8000万
- 2013年6月30日 +4.57%
- 125億2700万
- 2013年9月30日 +5.01%
- 131億5500万
- 2013年12月31日 +7.96%
- 142億200万
- 2014年3月31日 -6.62%
- 132億6200万
- 2014年6月30日 +4.28%
- 138億3000万
- 2014年9月30日 +5.69%
- 146億1700万
- 2014年12月31日 +0.05%
- 146億2500万
- 2015年3月31日 +3.06%
- 150億7300万
- 2015年6月30日 +17.79%
- 177億5500万
- 2015年9月30日 -11.16%
- 157億7300万
- 2015年12月31日 +2.52%
- 161億7100万
- 2016年3月31日 +1.21%
- 163億6600万
- 2016年6月30日 -7.3%
- 151億7200万
- 2016年9月30日 +1.24%
- 153億6000万
- 2016年12月31日 +17.25%
- 180億1000万
- 2017年3月31日 +2.63%
- 184億8300万
- 2017年6月30日 +3.78%
- 191億8200万
- 2017年9月30日 +1.76%
- 195億1900万
- 2017年12月31日 +2.41%
- 199億9000万
- 2018年3月31日 -13.16%
- 173億5900万
- 2018年6月30日 +0.17%
- 173億8900万
- 2018年9月30日 +2.92%
- 178億9600万
- 2018年12月31日 -8.93%
- 162億9700万
- 2019年3月31日 +3.47%
- 168億6300万
- 2019年6月30日 -2.7%
- 164億800万
- 2019年9月30日 -0.37%
- 163億4700万
- 2019年12月31日 +2.59%
- 167億7100万
- 2020年3月31日 -20.99%
- 132億5100万
- 2020年6月30日 +4.39%
- 138億3300万
- 2020年9月30日 -0.15%
- 138億1200万
- 2020年12月31日 +14.49%
- 158億1300万
- 2021年3月31日 +1.73%
- 160億8700万
- 2021年6月30日 -2.55%
- 156億7700万
- 2021年9月30日 -0.82%
- 155億4800万
- 2021年12月31日 -3.16%
- 150億5700万
- 2022年3月31日 +0.41%
- 151億1900万
- 2022年6月30日 +0.05%
- 151億2600万
- 2022年9月30日 -5.4%
- 143億900万
- 2022年12月31日 -1.67%
- 140億7000万
- 2023年3月31日 +31.92%
- 185億6100万
- 2023年6月30日 +3.78%
- 192億6200万
- 2023年9月30日 +2.01%
- 196億4900万
- 2023年12月31日 +6.84%
- 209億9300万
- 2024年3月31日 +9.29%
- 229億4300万
- 2024年6月30日 -0.3%
- 228億7400万
- 2024年9月30日 -0.75%
- 227億200万
- 2024年12月31日 -0.19%
- 226億5800万
- 2025年3月31日 +4.59%
- 236億9900万
- 2025年6月30日 +6.41%
- 252億1800万
- 2025年9月30日 +7.33%
- 270億6700万
- 2025年12月31日 +69.65%
- 459億2000万
- 2026年3月31日 +4%
- 477億5700万
- 2026年6月30日 -1.73%
- 469億3200万
個別
- 2008年3月31日
- 149億100万
- 2009年3月31日 -18.69%
- 121億1600万
- 2010年3月31日 +16.32%
- 140億9300万
- 2011年3月31日 -5.26%
- 133億5200万
- 2012年3月31日 -8.97%
- 121億5400万
- 2013年3月31日 +2.86%
- 125億200万
- 2014年3月31日 +7.43%
- 134億3100万
- 2015年3月31日 +23.5%
- 165億8700万
- 2016年3月31日 +2.03%
- 169億2300万
- 2017年3月31日 +9.71%
- 185億6600万
- 2018年3月31日 -6.65%
- 173億3100万
- 2019年3月31日 -3.1%
- 167億9400万
- 2020年3月31日 -25.88%
- 124億4800万
- 2021年3月31日 +35.76%
- 168億9900万
- 2022年3月31日 -7.11%
- 156億9800万
- 2023年3月31日 -0.54%
- 156億1300万
- 2024年3月31日 +26.63%
- 197億7000万
- 2025年3月31日 -2.5%
- 192億7600万
- 2026年3月31日 +135.73%
- 454億4000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントの利益の金額の合計額と四半期連結損益及び包括利益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/02/08 15:13
3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(単位:百万円) 貸倒引当金の調整額 0 固定資産の調整額 0 四半期連結損益及び包括利益計算書の営業利益 2,614
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)およびのれんの償却額は、次のとおりであります。2024/02/08 15:13
- #3 報告セグメントごとの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2 報告セグメントの利益の金額の合計額と四半期連結損益及び包括利益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/02/08 15:13
(単位:百万円) 貸倒引当金の調整額 0 固定資産の調整額 0 四半期連結損益及び包括利益計算書の営業利益 3,451 - #4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/02/08 15:13
(固定資産に係る重要な減損損失) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の分析2024/02/08 15:13
当第3四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ211億98百万円(26.5%)増加し、1,011億89百万円となりました。これは、流動資産が187億67百万円、固定資産が24億31百万円増加したことによるものであります。流動資産の増加は、現金及び預金が13億9百万円減少した一方で、前渡金が103億55百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が85億14百万円、商品及び製品が12億10百万円増加したこと等によるものであります。また、固定資産の増加は、投資有価証券が24億48百万円増加したこと等によるものであります。
当第3四半期連結会計期間末の負債の合計は、前連結会計年度末に比べ171億14百万円(38.7%)増加し、613億68百万円となりました。これは、前受金が110億54百万円、支払手形及び買掛金が45億96百万円、短期借入金が10億円増加したこと等によるものであります。