8031 三井物産

8031
2024/08/21
時価
9兆1427億円
PER 予
9.98倍
2010年以降
赤字-9.71倍
(2010-2024年)
PBR
1.13倍
2010年以降
0.25-0.72倍
(2010-2024年)
配当 予
3.31%
ROE 予
11.36%
ROA 予
5.01%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却累計額

【期間】

個別

2008年3月31日
-1300万
2009年3月31日 -15.38%
-1500万
2010年3月31日 ±0%
-1500万
2011年3月31日
-1400万
2012年3月31日 -14.29%
-1600万
2013年3月31日
-1200万

有報情報

#1 注記事項-投資不動産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
13.投資不動産
前連結会計年度及び当連結会計年度における、投資不動産の取得原価、減価償却累計額及び減損損失累計額、帳簿価額及び公正価値は以下のとおりです。
[取得原価、減価償却累計額及び減損損失累計額]
2024/06/19 13:32
#2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(1) 増減表
前連結会計年度及び当連結会計年度における、有形固定資産の取得原価、減価償却累計額及び減損損失累計額の増減、及び帳簿価額は以下のとおりです。
[取得原価]
2024/06/19 13:32
#3 注記事項-連結財務諸表の作成基準並びに重要な会計方針の要約、連結財務諸表(IFRS)(連結)
有形固定資産
有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した後の金額で表示しています。
減価償却を行わない土地及び建設仮勘定を除き、有形固定資産の減価償却については、主に建物に対しては2年から50年、船舶及び航空機に対しては3年から20年の範囲で見積耐用年数に基づき、主として定額法にて減価償却を行っています。機械及び装置に対しては主として3年から30年の範囲で見積耐用年数に基づき定額法にてまたは生産高比例法にて減価償却を行っています。鉱業権については主として生産高比例法にて減価償却を行っています。
2024/06/19 13:32
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
非金融資産及び持分法適用会社に対する投資の減損損失及び減損損失の戻入
・前連結会計年度及び当連結会計年度における、有形固定資産、投資不動産、暖簾及び耐用年数を確定できない無形資産を除く無形資産の減損損失計上額は271億円及び665億円です。また、前連結会計年度及び当連結会計年度における同資産の減損損失の戻入額に重要性はありません。前連結会計年度末及び当連結会計年度末における減価償却累計額及び減損損失累計額控除後の帳簿価額は2兆7,571億円及び2兆9,319億円です。
・前連結会計年度及び当連結会計年度における、持分法適用会社に対する投資の減損損失計上額は43億円及び139億円です。また、前連結会計年度及び当連結会計年度における同資産の減損損失の戻入額は発生していません。前連結会計年度末及び当連結会計年度末における持分法適用会社に対する投資の帳簿価額は3兆9,296億円及び4兆8,700億円です。
2024/06/19 13:32