8031 三井物産

時価

11兆2588億円

PER 予

12.38倍

2010年以降

赤字-19.41倍
（2010-2024年）

1.48倍

2010年以降

0.51-1.44倍
（2010-2024年）

1.34%

ROE 予

11.93%

ROA 予

5.33%

固定資産処分損益、従業員数 - 鉄鋼製品、有形固定資産等売却益他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産処分損益	従業員数 - 鉄鋼製品	有形固定資産等売却益	商品販売に係る原価	持分法適用会社に対する投資の売却による収入	事務所管理費	流動資産計
2008/03	-	-	1.31億	-	-	55.1億	2.86兆
2009/03	-	-	11.6億 +782.4%	-	-	55億 -0.2%	2.49兆 -13%
2010/03	-	-	4.24億 -63.3%	-	-	53.3億 -3.2%	2.48兆 -0.4%
2011/03	-	-	1.3億 -69.3%	-	-	51.4億 -3.5%	2.35兆 -5.2%
2012/03	-	-	-	-	-	50.3億 -2.2%	2.34兆 -0.6%
2013/03	-	-	-	-	-	116億 +131.7%	2.27兆 -3%
2014/03	-	-	-	-	-	85.3億 -26.7%	2.07兆 -8.8%
2015/03	-	-	-	-	-	55.3億 -35.2%	2.26兆 +9.5%
2016/03	-	-	-	-	-	40.8億 -26.3%	2.1兆 -7.3%
2017/03	-	-	-	-	-	35.6億 -12.7%	2.2兆 +4.9%
2018/03	-151億	-	-	3.86兆	896億	34.3億 -3.7%	1.85兆 -15.9%
2019/03	-179億赤拡	1,518	-	-	447億 -50.2%	37.6億 +9.5%	1.77兆 -4.4%
2020/03	-95.1億赤縮	1,505 -0.86%	-	-	970億 +117.2%	34.8億 -7.3%	1.84兆 +4%
2021/03	-46.5億赤縮	1,257 -16.48%	-	-	331億 -65.9%	65.7億 +88.6%	1.8兆 -2.3%
2022/03	-145億赤拡	1,254 -0.24%	-	-	651億 +96.6%	61.2億 -6.9%	2.18兆 +21.4%
2023/03	-194億赤拡	1,262 +0.64%	-	-	1352億 +107.8%	60.7億 -0.8%	2.27兆 +4.1%
2024/03	-162億赤縮	1,667 +32.09%	-	-	1437億 +6.3%	61.3億 +0.9%	2.18兆 -4%

2008年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: 1億3100万
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 55億1100万
流動資産計: 2兆8608億

2009年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: 11億5600万
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 55億200万
流動資産計: 2兆4890億

2010年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: 4億2400万
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 53億2700万
流動資産計: 2兆4787億

2011年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: 1億3000万
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 51億3900万
流動資産計: 2兆3509億

2012年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 50億2600万
流動資産計: 2兆3369億

2013年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 116億4500万
流動資産計: 2兆2665億

2014年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 85億3300万
流動資産計: 2兆667億

2015年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 55億3300万
流動資産計: 2兆2630億

2016年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 40億7900万
流動資産計: 2兆976億

2017年3月

固定資産処分損益: -
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: -
事務所管理費: 35億6000万
流動資産計: 2兆1996億

2018年3月

固定資産処分損益: -151億800万
従業員数 - 鉄鋼製品: -
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: 3兆8560億
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: 896億1500万
事務所管理費: 34億2900万
流動資産計: 1兆8495億

2019年3月

固定資産処分損益: -179億4000万
従業員数 - 鉄鋼製品: 1,518
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: 446億5500万
事務所管理費: 37億5600万
流動資産計: 1兆7683億

2020年3月

固定資産処分損益: -95億1000万
従業員数 - 鉄鋼製品: 1,505
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: 970億200万
事務所管理費: 34億8300万
流動資産計: 1兆8396億

2021年3月

固定資産処分損益: -46億4600万
従業員数 - 鉄鋼製品: 1,257
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: 330億9300万
事務所管理費: 65億7000万
流動資産計: 1兆7974億

2022年3月

固定資産処分損益: -144億8000万
従業員数 - 鉄鋼製品: 1,254
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: 650億6400万
事務所管理費: 61億1900万
流動資産計: 2兆1827億

2023年3月

固定資産処分損益: -194億3600万
従業員数 - 鉄鋼製品: 1,262
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: 1351億8500万
事務所管理費: 60億7100万
流動資産計: 2兆2721億

2024年3月

固定資産処分損益: -161億6600万
従業員数 - 鉄鋼製品: 1,667
有形固定資産等売却益: -
商品販売に係る原価: -
持分法適用会社に対する投資の売却による収入: 1437億1600万
事務所管理費: 61億2600万
流動資産計: 2兆1807億