有価証券報告書-第102期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
(表示方法の変更)
(株主資本等変動計算書)
当事業年度よりストックオプション発行に伴う報酬費用及び株価連動型譲渡制限付株式発行に伴う報酬費用を「株式報酬に伴う報酬費用」に集約しております。また、当事業年度に導入した従業員向け株式報酬制度に伴う報酬費用も当該勘定に含まれています。これに伴い、前事業年度の株主資本等変動計算書において、「ストックオプション発行に伴う報酬費用」に表示していた新株予約権の変動額22百万円、「株価連動型譲渡制限付株式発行に伴う報酬費用」に表示していた資本金の変動額293百万円、および資本準備金の変動額293百万円は、「株式報酬に伴う報酬費用」に表示されている資本金の変動額293百万円、資本準備金の変動額293百万円、および新株予約権の変動額22百万円として組み替えております。
(重要な会計上の見積り)
「会計上の見積りの開示に関する会計基準」(企業会計基準第31号 2020年3月31日)を当事業年度より適用し、重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。
(株主資本等変動計算書)
当事業年度よりストックオプション発行に伴う報酬費用及び株価連動型譲渡制限付株式発行に伴う報酬費用を「株式報酬に伴う報酬費用」に集約しております。また、当事業年度に導入した従業員向け株式報酬制度に伴う報酬費用も当該勘定に含まれています。これに伴い、前事業年度の株主資本等変動計算書において、「ストックオプション発行に伴う報酬費用」に表示していた新株予約権の変動額22百万円、「株価連動型譲渡制限付株式発行に伴う報酬費用」に表示していた資本金の変動額293百万円、および資本準備金の変動額293百万円は、「株式報酬に伴う報酬費用」に表示されている資本金の変動額293百万円、資本準備金の変動額293百万円、および新株予約権の変動額22百万円として組み替えております。
(重要な会計上の見積り)
「会計上の見積りの開示に関する会計基準」(企業会計基準第31号 2020年3月31日)を当事業年度より適用し、重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。