有価証券報告書-第95期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法によっております。
主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	10～50年
油槽	10～25年
機械装置及び運搬具	7～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当社及び各連結子会社における利用可能期間(5～15年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に準じた会計処理によっております。