短期貸付金の純増減額（△は増加）、持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業、法人税等の支払額他3件
2007年3月
2008年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -2億4700万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -78億6800万
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 460億5400万
- 連結範囲の変動
- -
2009年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- 1億1700万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -91億6400万
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 489億4000万
- 連結範囲の変動
- -
2010年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -12億9600万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -16億4700万
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 579億1800万
- 連結範囲の変動
- -
2011年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -15億2500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 607億2700万
- 連結範囲の変動
- -
2012年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -6億3100万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 616億8200万
- 連結範囲の変動
- -
2013年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -5億6600万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 637億1700万
- 連結範囲の変動
- 2億4100万
2014年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- 5億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 686億4300万
- 連結範囲の変動
- -14億6000万
2015年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -4億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 728億9500万
- 連結範囲の変動
- 4億1100万
2016年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -4億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 931億4000万
- 連結範囲の変動
- 2億7700万
2017年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -148億2900万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1045億5100万
- 連結範囲の変動
- 2億1900万
2018年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- 116億6500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1146億7300万
- 連結範囲の変動
- -2500万
2019年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -44億3500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1193億6400万
- 連結範囲の変動
- 5億6900万
2020年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -35億1600万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 5億4100万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 927億1000万
- 連結範囲の変動
- -9億600万
2021年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- 11億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 5億8500万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1063億5300万
- 連結範囲の変動
- 8800万
2022年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -117億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 6億7400万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1348億3200万
- 連結範囲の変動
- 2億2300万
2023年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- 23億1800万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 9億4200万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- 43億7500万
- 繰越利益剰余金
- 1703億2000万
- 連結範囲の変動
- 2億4600万
2024年3月
- 短期貸付金の純増減額（△は増加）
- -7億7500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- -
- 連結範囲の変動
- 2億6200万