賞与引当金
連結
- 2009年9月30日
- 3億400万
- 2014年9月30日 -5.26%
- 2億8800万
- 2015年9月30日 ±0%
- 2億8800万
- 2016年9月30日 +5.21%
- 3億300万
- 2017年9月30日 -4.29%
- 2億9000万
- 2018年9月30日 +1.38%
- 2億9400万
- 2019年9月30日 -2.04%
- 2億8800万
- 2020年9月30日 -0.69%
- 2億8600万
- 2021年9月30日 -0.35%
- 2億8500万
- 2022年9月30日 -5.96%
- 2億6800万
- 2023年9月30日 -2.61%
- 2億6100万
個別
- 2009年9月30日
- 900万
- 2014年9月30日 +155.56%
- 2300万
- 2015年9月30日 +4.35%
- 2400万
- 2016年9月30日 -4.17%
- 2300万
- 2017年9月30日 +4.35%
- 2400万
- 2018年9月30日 -4.17%
- 2300万
- 2019年9月30日 +17.39%
- 2700万
- 2020年9月30日 -14.81%
- 2300万
- 2021年9月30日 -4.35%
- 2200万
- 2022年9月30日 +4.55%
- 2300万
- 2023年9月30日 -4.35%
- 2200万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 棚卸資産
当社及び国内連結子会社
主として月別総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
在外連結子会社
主として月別総平均法による低価法2024/02/16 10:01 - #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/02/16 10:01
前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 給料 2,101 百万円 2,033 百万円 賞与引当金繰入額 251 百万円 243 百万円 退職給付費用 231 百万円 213 百万円 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
総平均法による原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
器具備品 5～10年2024/02/16 10:01