有価証券報告書-第71期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において流動負債の「その他」に含めて表示しておりました「短期借入金」(当連結会計年度は、4,000百万円)は、負債及び純資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
なお、前連結会計年度末における「短期借入金」は、750百万円です。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において独立掲記しておりました営業外収益の「為替差益」(当連結会計年度は、77百万円)は、営業外収益総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より営業外収益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
なお、前連結会計年度における「為替差益」は、261百万円です。
前連結会計年度において独立掲記しておりました特別損失の「減損損失」(当連結会計年度は、110百万円)は、特別損失総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
なお、前連結会計年度における「減損損失」は、1,605百万円です。
前連結会計年度において独立掲記しておりました特別損失の「投資有価証券評価損」(当連結会計年度は、22百万円)は、特別損失総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
なお、前連結会計年度における「投資有価証券評価損」は、577百万円です。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めておりました「退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)」(当連結会計年度は、4,338百万円)は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
なお、前連結会計年度における「退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)」は、1,665百万円です。