有価証券報告書-第68期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)
※3 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(261,928千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。
当連結会計年度(自 平成29年3月1日 至 平成30年2月28日)
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(160,412千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 |
| 広島市南区 | 店舗 | 建物その他 | 85,701千円 |
| 東京都武蔵野市 | 店舗 | 建物その他 | 44,448 |
| 大阪府吹田市 | 店舗 | 建物その他 | 16,800 |
| 沖縄県那覇市 | 店舗 | 建物その他 | 16,140 |
| 兵庫県姫路市 | 店舗 | 建物その他 | 13,445 |
| 東京都立川市 | 店舗 | 建物その他 | 12,482 |
| 大阪府泉大津市 | 店舗 | 建物その他 | 12,257 |
| 兵庫県猪名川町 | 店舗 | 建物その他 | 10,068 |
| その他 | その他 | その他 | 50,583 |
| 合計 | 261,928 | ||
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(261,928千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。
当連結会計年度(自 平成29年3月1日 至 平成30年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 |
| 石川県金沢市 | 店舗 | 建物その他 | 24,985千円 |
| 神奈川県横浜市 | 店舗 | 建物その他 | 20,434 |
| 東京都新宿区 | 店舗 | 建物その他 | 16,695 |
| 東京都中央区 | 店舗 | 建物その他 | 15,087 |
| 大阪府大阪市 | 店舗 | 建物その他 | 12,738 |
| 兵庫県神戸市 | 店舗 | 建物その他 | 12,522 |
| 兵庫県姫路市 | 店舗 | 建物その他 | 12,508 |
| 東京都立川市 | 店舗 | 建物その他 | 12,031 |
| その他 | その他 | その他 | 33,409 |
| 合計 | 160,412 | ||
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(160,412千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。