有価証券報告書-第75期(2024/03/01-2025/02/28)
※4 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ブランド事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(581百万円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零と算定しております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ブランド事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(317百万円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零と算定しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 | |
| 愛媛県新居浜市 | 賃貸物件 | 建物その他 | 259 | 百万円 |
| 愛知県名古屋市 | 店舗 | 建物その他 | 46 | |
| 福島県郡山市 | 店舗 | 建物その他 | 26 | |
| 神奈川県横浜市 | 店舗 | 建物その他 | 24 | |
| 福岡県福岡市 | 店舗 | 建物その他 | 22 | |
| 広島県福山市 | 店舗 | 建物その他 | 19 | |
| 東京都調布市 | 店舗 | 建物その他 | 17 | |
| 大阪府堺市 | 店舗 | 建物その他 | 17 | |
| 東京都立川市 | 店舗 | 建物その他 | 12 | |
| 神奈川県川崎市 | 店舗 | 建物その他 | 12 | |
| その他 | 店舗 | 建物その他 | 122 | |
| 合計 | 581 | |||
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ブランド事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(581百万円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零と算定しております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 | |
| 東京都中央区 | 店舗 | 建物その他 | 50 | 百万円 |
| 神奈川県横浜市 | 店舗 | 建物その他 | 42 | |
| 熊本県熊本市 | 店舗 | 建物その他 | 40 | |
| 兵庫県神戸市 | 店舗 | 建物その他 | 31 | |
| 千葉県我孫子市 | 店舗 | 建物その他 | 27 | |
| 兵庫県三田市 | 店舗 | 建物その他 | 23 | |
| 東京都稲城市 | 店舗 | 建物その他 | 13 | |
| 広島県広島市 | 店舗 | 建物その他 | 11 | |
| 宮城県仙台市 | 店舗 | 建物その他 | 10 | |
| 大阪府堺市 | 店舗 | 建物その他 | 10 | |
| その他 | 店舗 | 建物その他 | 56 | |
| 合計 | 317 | |||
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ブランド事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(317百万円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零と算定しております。