有価証券報告書-第69期(平成30年3月1日-平成31年2月28日)
※3 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2017年3月1日 至 2018年2月28日)
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(160,412千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。
当連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年2月28日)
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(320,485千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2017年3月1日 至 2018年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 |
| 石川県金沢市 | 店舗 | 建物その他 | 24,985千円 |
| 神奈川県横浜市 | 店舗 | 建物その他 | 20,434 |
| 東京都新宿区 | 店舗 | 建物その他 | 16,695 |
| 東京都中央区 | 店舗 | 建物その他 | 15,087 |
| 大阪府大阪市 | 店舗 | 建物その他 | 12,738 |
| 兵庫県神戸市 | 店舗 | 建物その他 | 12,522 |
| 兵庫県姫路市 | 店舗 | 建物その他 | 12,508 |
| 東京都立川市 | 店舗 | 建物その他 | 12,031 |
| その他 | その他 | その他 | 33,409 |
| 合計 | 160,412 | ||
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(160,412千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。
当連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 |
| 東京都渋谷区 | 店舗 | 建物その他 | 34,299千円 |
| 岡山県倉敷市 | 店舗 | 建物その他 | 25,892 |
| 大阪府枚方市 | 店舗 | 建物その他 | 25,493 |
| 福岡県筑紫野市 | 店舗 | 建物その他 | 24,614 |
| 宮崎県宮崎市 | 店舗 | 建物その他 | 22,949 |
| 広島県安芸郡 | 店舗 | 建物その他 | 19,717 |
| 千葉県千葉市 | 店舗 | 建物その他 | 19,050 |
| 東京都江東区 | 店舗 | 建物その他 | 13,948 |
| 山口県周南市 | 店舗 | 建物その他 | 12,536 |
| 兵庫県神戸市 | 店舗 | 建物その他 | 12,412 |
| その他 | その他 | その他 | 109,571 |
| 合計 | 320,485 | ||
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(320,485千円)として特別損失に計上しました。
なお、これらの回収可能価額は店舗については使用価値によって測定しておりますが、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能性は零と算定しております。