建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 635億9400万
- 2009年3月31日 -4.37%
- 608億1800万
- 2010年3月31日 +10.14%
- 669億8300万
- 2011年3月31日 +7.9%
- 722億7300万
- 2012年3月31日 +1.35%
- 732億5200万
- 2013年3月31日 +9.49%
- 802億300万
- 2014年3月31日 +2.37%
- 821億400万
- 2015年3月31日 -8.47%
- 751億5100万
- 2016年3月31日 +14.65%
- 861億5900万
- 2017年3月31日 +18.42%
- 1020億3100万
- 2018年3月31日 -2.83%
- 991億4400万
- 2019年3月31日 +0.38%
- 995億1800万
- 2020年3月31日 +4.75%
- 1042億4300万
- 2021年3月31日 -2.71%
- 1014億1700万
- 2022年3月31日 -4.58%
- 967億7400万
- 2023年3月31日 +6.93%
- 1034億7800万
- 2024年3月31日 +5.25%
- 1089億1100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/06/25 11:42
②無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2～50年 機械装置及び運搬具 2～15年
定額法 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/06/25 11:42
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 12百万円 建物及び構築物 2百万円 土地 36 機械装置及び運搬具 1 - #3 固定資産除売却損の注記（連結）
- 固定資産除却損2024/06/25 11:42
固定資産売却損前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 100百万円 建物及び構築物 42百万円 機械装置及び運搬具 4 機械装置及び運搬具 37
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 4百万円 土地 8百万円 土地 17 その他 0 - #4 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2024/06/25 11:42
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 現金及び預金 860百万円 860百万円 建物及び構築物 - 77 土地 - 291
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※2 有形固定資産に係る補助金収入による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2024/06/25 11:42
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 727百万円 712百万円 機械装置及び運搬具 359 359 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※1 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額の内容は次のとおりであります。2024/06/25 11:42
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 103,590百万円 107,956百万円 機械装置及び運搬具 50,278 54,297 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループの保有する資産のうち、遊休状態にあり、今後の使用が見込まれない資産、回収可能価額が帳簿価額を下回る事業用資産及び賃貸資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(266百万円)として特別損失に計上しております。2024/06/25 11:42
(4)回収可能価額の算定方法種類 金額(百万円) 建物及び構築物 148 土地 107
資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、不動産鑑定士による不動産鑑定評価額(売却予定の資産については売却予定価額)又は固定資産税評価額を基に算定した金額によっております。なお、売却や転用が困難な資産は零円で評価しております。