8035 東京エレクトロン

8035
2025/06/13
時価
11兆2248億円
PER 予
19.26倍
2010年以降
赤字-145.85倍
(2010-2025年)
PBR
5.93倍
2010年以降
0.96-10.64倍
(2010-2025年)
配当 予
2.6%
ROE 予
30.76%
ROA 予
21.55%
資料
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四半期純利益

【期間】

連結

2014年9月30日
200億4200万
2015年9月30日 +106.55%
413億9600万
2016年9月30日 +1.44%
419億9300万
2017年9月30日 +115.98%
906億9500万
2018年9月30日 +49.17%
1352億9400万
2019年9月30日 -41.81%
787億2200万
2020年9月30日 +42.29%
1120億1200万
2021年9月30日 +78.75%
2002億1900万
2022年9月30日 +33.53%
2673億4600万
2023年9月30日 -48.57%
1374億9100万
2024年9月30日 +77.4%
2439億300万

有報情報

#1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
(四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)
当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
(税金費用の計算)当社及び一部の連結子会社は、当連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算する方法を採用しております。
2023/11/10 16:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のもと、当第2四半期連結累計期間においては、PCやスマートフォン等の最終製品の需要の一巡や半導体メモリの在庫の調整に伴い、半導体メモリメーカーにおける生産の抑制及び設備投資の調整がおこなわれました。先端ロジック/ファウンドリ向け半導体に対する設備投資についても、メモリ向け同様、一時的な調整局面にありましたが、車載や産業用途、IOT等を中心に、成熟世代向け設備投資は、社会のデジタル化を背景に、前連結会計年度に引き続き堅調に推移しました。
この結果、当社グループの当第2四半期連結累計期間の連結業績は、売上高8,195億7千2百万円(前年同期比30.7%減)、営業利益1,785億7千8百万円(前年同期比49.0%減)、経常利益1,812億8千2百万円(前年同期比48.7%減)、また、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,374億9千1百万円(前年同期比48.6%減)となりました。
なお、第1四半期連結会計期間から、報告セグメントを「半導体製造装置」の単一セグメントに変更したため、セグメント別の記載を省略しております。詳細は、「第4 経理の状況 1 四半期連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
2023/11/10 16:04
#3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日)
(1) 1株当たり四半期純利益571円76銭295円13銭
(算定上の基礎)
親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円)267,346137,491
普通株主に帰属しない金額(百万円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円)267,346137,491
普通株式の期中平均株式数(千株)467,586465,875
(2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益569円28銭294円12銭
(算定上の基礎)
普通株式増加数(千株)2,0341,593
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要--
(注) 1 当社は、2023年4月1日付で普通株式1株を3株に株式分割しております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり四半期純利益及び潜在株式調整後1株当たり四半期純利益を算定しております。
2023/11/10 16:04