東京エレクトロン（8035）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 127億2600万
2009年3月31日 -60.99%: 49億6500万
2010年3月31日 +21.71%: 60億4300万
2011年3月31日 +84.18%: 111億3000万
2011年9月30日 -3.96%: 106億8900万
2012年3月31日 -19.11%: 86億4600万
2013年3月31日 -21.02%: 68億2900万
2014年3月31日 +25.7%: 85億8400万
2015年3月31日 +41.09%: 121億1100万
2015年9月30日 -11.02%: 107億7600万
2016年3月31日 +7.86%: 116億2300万
2016年9月30日 +47.9%: 171億9000万
2017年3月31日 +27.13%: 218億5300万
2017年6月30日 -47.41%: 114億9200万
2017年9月30日 +118.5%: 251億1000万
2017年12月31日 -25.31%: 187億5400万
2018年3月31日 +83.78%: 344億6700万
2018年6月30日 -50.4%: 170億9700万
2018年9月30日 +100.69%: 343億1200万
2018年12月31日 -43.81%: 192億7900万
2019年3月31日 +71.89%: 331億3900万
2019年9月30日 -43.8%: 186億2500万
2019年12月31日 -18.25%: 152億2600万
2020年3月31日 +91.38%: 291億3900万
2020年6月30日 -52.44%: 138億5800万
2020年9月30日 +104.35%: 283億1900万
2020年12月31日 -35.19%: 183億5400万
2021年3月31日 +86.63%: 342億5400万
2021年6月30日 -49.12%: 174億2900万
2021年9月30日 +107.4%: 361億4800万
2021年12月31日 -32.65%: 243億4400万
2022年3月31日 +84.32%: 448億7100万
2022年6月30日 -44.92%: 247億1700万
2022年9月30日 +68.48%: 416億4300万
2022年12月31日 -44.42%: 231億4500万
2023年3月31日 +87.24%: 433億3700万
2023年9月30日 -42.4%: 249億6000万
2024年3月31日 +75.19%: 437億2700万
2024年9月30日 -15.92%: 367億6400万
2024年12月31日 -19.87%: 294億5900万
2025年3月31日 +87.44%: 552億1800万
2025年9月30日 -39.13%: 336億1000万
2026年3月31日 +14.06%: 383億3500万

個別

2008年3月31日: 23億4400万
2009年3月31日 -66.55%: 7億8400万
2010年3月31日 +14.67%: 8億9900万
2011年3月31日 +126.59%: 20億3700万
2012年3月31日 -28.38%: 14億5900万
2013年3月31日 -30.84%: 10億900万
2014年3月31日 +62.83%: 16億4300万
2015年3月31日 +60.56%: 26億3800万
2016年3月31日 -5%: 25億600万
2017年3月31日 +87.07%: 46億8800万
2018年3月31日 +70.61%: 79億9800万
2019年3月31日 +6.55%: 85億2200万
2020年3月31日 -24.55%: 64億3000万
2021年3月31日 +10.65%: 71億1500万
2022年3月31日 +27.32%: 90億5900万
2023年3月31日 +1.52%: 91億9700万
2024年3月31日 +13.99%: 104億8400万
2025年3月31日 +19.58%: 125億3700万
2026年3月31日 -47.26%: 66億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/22 10:15

#2 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	471	0	57	414
賞与引当金	12,537	6,612	12,537	6,612
役員賞与引当金	2,175	532	2,175	532
株式給付引当金	529	523	529	523

2026/06/22 10:15

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
関係会社株式評価損	2,547百万円	2,547百万円
賞与引当金	3,477百万円	1,878百万円
その他	9,611百万円	11,218百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/22 10:15

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

これらの結果、総資産は、前連結会計年度末から2,350億1千6百万円増加し、2兆8,609億9千7百万円となりました。
流動負債は、前連結会計年度末に比べ13億1千7百万円増加し、6,792億4千2百万円となりました。主として、支払手形及び買掛金の増加198億7百万円、前受金の増加140億9千8百万円、未払消費税等の減少260億2千万円、賞与引当金の減少168億8千3百万円によるものであります。
固定負債は、前連結会計年度末に比べ189億1千2百万円増加し、1,117億5千8百万円となりました。

2026/06/22 10:15

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
個別法(ただし、保守用部品については総平均法)による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/22 10:15