東京エレクトロン(8035)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 127億2600万
- 2009年3月31日 -60.99%
- 49億6500万
- 2010年3月31日 +21.71%
- 60億4300万
- 2011年3月31日 +84.18%
- 111億3000万
- 2012年3月31日 -22.32%
- 86億4600万
- 2013年3月31日 -21.02%
- 68億2900万
- 2014年3月31日 +25.7%
- 85億8400万
- 2015年3月31日 +41.09%
- 121億1100万
- 2016年3月31日 -4.03%
- 116億2300万
- 2017年3月31日 +88.02%
- 218億5300万
- 2018年3月31日 +57.72%
- 344億6700万
- 2019年3月31日 -3.85%
- 331億3900万
- 2020年3月31日 -12.07%
- 291億3900万
- 2021年3月31日 +17.55%
- 342億5400万
- 2022年3月31日 +30.99%
- 448億7100万
- 2023年3月31日 -3.42%
- 433億3700万
- 2024年3月31日 +0.9%
- 437億2700万
- 2025年3月31日 +26.28%
- 552億1800万
- 2026年3月31日 -30.58%
- 383億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 23億4400万
- 2009年3月31日 -66.55%
- 7億8400万
- 2010年3月31日 +14.67%
- 8億9900万
- 2011年3月31日 +126.59%
- 20億3700万
- 2012年3月31日 -28.38%
- 14億5900万
- 2013年3月31日 -30.84%
- 10億900万
- 2014年3月31日 +62.83%
- 16億4300万
- 2015年3月31日 +60.56%
- 26億3800万
- 2016年3月31日 -5%
- 25億600万
- 2017年3月31日 +87.07%
- 46億8800万
- 2018年3月31日 +70.61%
- 79億9800万
- 2019年3月31日 +6.55%
- 85億2200万
- 2020年3月31日 -24.55%
- 64億3000万
- 2021年3月31日 +10.65%
- 71億1500万
- 2022年3月31日 +27.32%
- 90億5900万
- 2023年3月31日 +1.52%
- 91億9700万
- 2024年3月31日 +13.99%
- 104億8400万
- 2025年3月31日 +19.58%
- 125億3700万
- 2026年3月31日 -47.26%
- 66億1200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/22 10:15 - #2 引当金明細表(連結)
- 2026/06/22 10:15
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 471 0 57 414 賞与引当金 12,537 6,612 12,537 6,612 役員賞与引当金 2,175 532 2,175 532 株式給付引当金 529 523 529 523 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 10:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 関係会社株式評価損 2,547百万円 2,547百万円 賞与引当金 3,477百万円 1,878百万円 その他 9,611百万円 11,218百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの結果、総資産は、前連結会計年度末から2,350億1千6百万円増加し、2兆8,609億9千7百万円となりました。2026/06/22 10:15
流動負債は、前連結会計年度末に比べ13億1千7百万円増加し、6,792億4千2百万円となりました。主として、支払手形及び買掛金の増加198億7百万円、前受金の増加140億9千8百万円、未払消費税等の減少260億2千万円、賞与引当金の減少168億8千3百万円によるものであります。
固定負債は、前連結会計年度末に比べ189億1千2百万円増加し、1,117億5千8百万円となりました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
個別法(ただし、保守用部品については総平均法)による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/22 10:15