8035 東京エレクトロン

8035
2026/07/24
時価
29兆5525億円
PER
49.61倍
2010年以降
赤字-145.85倍
(2010-2026年)
PBR
13.93倍
2010年以降
0.96-10.64倍
(2010-2026年)
配当
1%
ROE
31.99%
ROA
20.08%
資料
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東京エレクトロン(8035)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
127億2600万
2009年3月31日 -60.99%
49億6500万
2010年3月31日 +21.71%
60億4300万
2011年3月31日 +84.18%
111億3000万
2012年3月31日 -22.32%
86億4600万
2013年3月31日 -21.02%
68億2900万
2014年3月31日 +25.7%
85億8400万
2015年3月31日 +41.09%
121億1100万
2016年3月31日 -4.03%
116億2300万
2017年3月31日 +88.02%
218億5300万
2018年3月31日 +57.72%
344億6700万
2019年3月31日 -3.85%
331億3900万
2020年3月31日 -12.07%
291億3900万
2021年3月31日 +17.55%
342億5400万
2022年3月31日 +30.99%
448億7100万
2023年3月31日 -3.42%
433億3700万
2024年3月31日 +0.9%
437億2700万
2025年3月31日 +26.28%
552億1800万
2026年3月31日 -30.58%
383億3500万

個別

2008年3月31日
23億4400万
2009年3月31日 -66.55%
7億8400万
2010年3月31日 +14.67%
8億9900万
2011年3月31日 +126.59%
20億3700万
2012年3月31日 -28.38%
14億5900万
2013年3月31日 -30.84%
10億900万
2014年3月31日 +62.83%
16億4300万
2015年3月31日 +60.56%
26億3800万
2016年3月31日 -5%
25億600万
2017年3月31日 +87.07%
46億8800万
2018年3月31日 +70.61%
79億9800万
2019年3月31日 +6.55%
85億2200万
2020年3月31日 -24.55%
64億3000万
2021年3月31日 +10.65%
71億1500万
2022年3月31日 +27.32%
90億5900万
2023年3月31日 +1.52%
91億9700万
2024年3月31日 +13.99%
104億8400万
2025年3月31日 +19.58%
125億3700万
2026年3月31日 -47.26%
66億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/22 10:15
#2 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金471057414
賞与引当金12,5376,61212,5376,612
役員賞与引当金2,1755322,175532
株式給付引当金529523529523
2026/06/22 10:15
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
関係会社株式評価損2,547百万円2,547百万円
賞与引当金3,477百万円1,878百万円
その他9,611百万円11,218百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/22 10:15
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
これらの結果、総資産は、前連結会計年度末から2,350億1千6百万円増加し、2兆8,609億9千7百万円となりました。
流動負債は、前連結会計年度末に比べ13億1千7百万円増加し、6,792億4千2百万円となりました。主として、支払手形及び買掛金の増加198億7百万円、前受金の増加140億9千8百万円、未払消費税等の減少260億2千万円、賞与引当金の減少168億8千3百万円によるものであります。
固定負債は、前連結会計年度末に比べ189億1千2百万円増加し、1,117億5千8百万円となりました。
2026/06/22 10:15
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産
個別法(ただし、保守用部品については総平均法)による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/22 10:15

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