8142 トーホー

8142
2026/07/10
時価
443億円
PER 予
8.91倍
2010年以降
赤字-73.18倍
(2010-2026年)
PBR
1.22倍
2010年以降
0.47-1.57倍
(2010-2026年)
配当 予
4.55%
ROE 予
13.71%
ROA 予
4.58%
資料
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トーホー(8142)ののれんの推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年1月31日
2億4600万
2010年1月31日 +463.93%
13億8728万
2010年10月31日 +0.84%
13億9900万
2011年1月31日 -0.29%
13億9500万
2011年4月30日 +5.09%
14億6600万
2011年7月31日 -2.52%
14億2900万
2011年10月31日 +30.23%
18億6100万
2012年1月31日 -2.26%
18億1900万
2012年4月30日 +49.53%
27億2000万
2012年7月31日 -3.01%
26億3800万
2012年10月31日 +17.82%
31億800万
2013年1月31日 +2.22%
31億7700万
2013年4月30日 -3.02%
30億8100万
2013年7月31日 -3.12%
29億8500万
2013年10月31日 +0.97%
30億1400万
2014年1月31日 -16.12%
25億2800万
2014年4月30日 -3.52%
24億3900万
2014年7月31日 -2.79%
23億7100万
2014年10月31日 +17.8%
27億9300万
2015年1月31日 -4.19%
26億7600万
2015年4月30日 -1.27%
26億4200万
2015年7月31日 -4.09%
25億3400万
2015年10月31日 -4.26%
24億2600万
2016年1月31日 +14.39%
27億7500万
2016年4月30日 -13.8%
23億9200万
2016年7月31日 -5.73%
22億5500万
2016年10月31日 +6.16%
23億9400万
2017年1月31日 +19.67%
28億6500万
2017年4月30日 -4.33%
27億4100万
2017年7月31日 -3.5%
26億4500万
2017年10月31日 -3.82%
25億4400万
2018年1月31日 +40.96%
35億8600万
2018年4月30日 +56.86%
56億2500万
2018年7月31日 -2.56%
54億8100万
2018年10月31日 +47.36%
80億7700万
2019年1月31日 -5.26%
76億5200万
2019年4月30日 -2%
74億9900万
2019年7月31日 -4.21%
71億8300万
2019年10月31日 -1%
71億1100万
2020年1月31日 -0.55%
70億7200万
2020年4月30日 +2.71%
72億6400万
2020年7月31日 -2.77%
70億6300万
2020年10月31日 -3.1%
68億4400万
2021年1月31日 -2.78%
66億5400万
2021年4月30日 +0.24%
66億7000万
2021年7月31日 -3.54%
64億3400万
2021年10月31日 -3.19%
62億2900万
2022年1月31日 -1.27%
61億5000万
2022年4月30日 +0.55%
61億8400万
2022年7月31日 +2.1%
63億1400万
2022年10月31日 -1.33%
62億3000万
2023年1月31日 -24.25%
47億1900万
2023年4月30日 -3.16%
45億7000万
2023年7月31日 -0.48%
45億4800万
2023年10月31日 -2.99%
44億1200万
2024年1月31日 -36.54%
28億
2024年4月30日 -3%
27億1600万
2024年7月31日 -2.8%
26億4000万
2024年10月31日 -8.26%
24億2200万
2025年1月31日 -27.21%
17億6300万
2025年4月30日 -7.37%
16億3300万
2025年7月31日 -18.25%
13億3500万
2025年10月31日 +38.73%
18億5200万
2026年1月31日 -29.54%
13億500万
2026年4月30日 -7.05%
12億1300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日)
2026/04/27 13:09
#2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
デューデリジェンス費用等 21百万円
5.発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
(1)発生したのれんの金額
2026/04/27 13:09
#3 会計方針に関する事項(連結)
ヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間におけるヘッジ対象の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計を比較し、両者の変動額等を基礎として有効性を判定しております。
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については2年から20年間の均等償却を行っております。
2026/04/27 13:09
#4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の取得により新たに株式会社三協食鳥を連結子会社とした際の資産及び負債の内訳並びに同社の株式取得による収入(純額)との関係は次のとおりです。
流動資産2,008百万円
固定資産1,713
のれん625
流動負債△1,008
2026/04/27 13:09
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日)
用途場所種類減損損失(百万円)
その他14
その他シンガポールのれん572
817
資産のグルーピングの方法については、当社においては個々の賃貸物件、その他の会社においては主として店舗、事業所を、のれんについては会社単位を資産グループの最小単位としております。また、遊休資産につきましては、個々の物件を最小単位にしております。
上記資産グループにつきましては、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を上記のとおり特別損失に計上いたしました。
2026/04/27 13:09
#6 負ののれん発生益(連結)
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日)
2026/04/27 13:09
#7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
また、関係会社への貸付金の評価は、対象会社の財政状態および経営成績の状況を勘案し、回収可能性を判断した上で、回収可能性が見込めない場合に貸倒引当金を計上しております。
関係会社に対する投融資の評価に利用した利益計画等の主要な仮定については連結財務諸表「注記事項 (重要な会計上の見積り) のれん及び固定資産の減損 (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。
2026/04/27 13:09
#8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(重要な会計上の見積り)
のれん及び固定資産の減損
(1) 連結財務諸表に計上した金額
2026/04/27 13:09

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