(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
適用状況は次のとおりであります。

建物(建物附属設備及び一部の子会社の建物を除く)		定額法
その他の有形固定資産	㈱トーホーの鳥栖コーヒー工場に所在するもの及び㈱トーホービジネスサービスの主要な電算機器、㈱TSKの所有するもの全て	定額法
	上記以外のもの	定率法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物…7～47年
機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品…4～16年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。