デンキョーグループ HD(8144)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 285億300万
- 2009年3月31日 -1.92%
- 279億5700万
- 2009年12月31日 +0.87%
- 282億
- 2010年3月31日 +27.94%
- 360億8000万
- 2010年6月30日 -75.96%
- 86億7400万
- 2010年9月30日 +103.41%
- 176億4400万
- 2010年12月31日 +73.81%
- 306億6700万
- 2011年3月31日 +29.3%
- 396億5200万
- 2011年6月30日 -74.93%
- 99億4100万
- 2011年9月30日 +99.58%
- 198億4000万
- 2011年12月31日 +69.68%
- 336億6400万
- 2012年3月31日 +28.04%
- 431億500万
- 2012年6月30日 -78.4%
- 93億900万
- 2012年9月30日 +103.7%
- 189億6200万
- 2012年12月31日 +76.08%
- 333億8900万
- 2013年3月31日 +29.79%
- 433億3700万
- 2013年6月30日 -78.13%
- 94億7800万
- 2013年9月30日 +99.97%
- 189億5300万
- 2013年12月31日 +74.9%
- 331億4900万
- 2014年3月31日 +32.92%
- 440億6000万
- 2014年6月30日 -78.62%
- 94億1800万
- 2014年9月30日 +103.26%
- 191億4300万
- 2014年12月31日 +72.22%
- 329億6900万
- 2015年3月31日 +28.36%
- 423億1900万
- 2015年6月30日 -77.63%
- 94億6700万
- 2015年9月30日 +106.58%
- 195億5700万
- 2015年12月31日 +73.83%
- 339億9600万
- 2016年3月31日 +28.72%
- 437億6000万
- 2016年6月30日 -76.44%
- 103億1000万
- 2016年9月30日 +99.46%
- 205億6400万
- 2016年12月31日 +69.25%
- 348億400万
- 2017年3月31日 +28.47%
- 447億1100万
- 2017年6月30日 -76.78%
- 103億8400万
- 2017年9月30日 +98.3%
- 205億9100万
- 2017年12月31日 +71.22%
- 352億5500万
- 2018年3月31日 +26.83%
- 447億1300万
- 2018年6月30日 -76.53%
- 104億9600万
- 2018年9月30日 +103.53%
- 213億6200万
- 2018年12月31日 +73.15%
- 369億8900万
- 2019年3月31日 +27.76%
- 472億5800万
- 2019年6月30日 -74.82%
- 119億100万
- 2019年9月30日 +106.44%
- 245億6900万
- 2019年12月31日 +64.21%
- 403億4400万
- 2020年3月31日 +27.85%
- 515億7900万
- 2020年6月30日 -74.11%
- 133億5400万
- 2020年9月30日 +106.67%
- 275億9900万
- 2020年12月31日 +64.28%
- 453億4100万
- 2021年3月31日 +27.71%
- 579億500万
- 2021年6月30日 -78%
- 127億4000万
- 2021年9月30日 +98.29%
- 252億6200万
- 2021年12月31日 +63.91%
- 414億700万
- 2022年3月31日 +29.8%
- 537億4700万
- 2022年6月30日 -76.45%
- 126億5700万
- 2022年9月30日 +101.07%
- 254億4900万
- 2022年12月31日 +62.23%
- 412億8700万
- 2023年3月31日 +27.02%
- 524億4100万
- 2023年6月30日 -74.88%
- 131億7200万
- 2023年9月30日 +99.36%
- 262億6000万
- 2023年12月31日 +63.61%
- 429億6400万
- 2024年3月31日 +27.09%
- 546億300万
- 2024年6月30日 -76.44%
- 128億6400万
- 2024年9月30日 +98.54%
- 255億4000万
- 2024年12月31日 +62.35%
- 414億6400万
- 2025年3月31日 +31.02%
- 543億2600万
- 2025年6月30日 -77.23%
- 123億7000万
- 2025年9月30日 +99.69%
- 247億200万
- 2025年12月31日 +61.67%
- 399億3500万
- 2026年3月31日 +30.45%
- 520億9700万
- 2026年6月30日 -73.55%
- 137億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 189億5200万
- 2009年3月31日 -6.11%
- 177億9400万
- 2010年3月31日 -4.17%
- 170億5200万
- 2011年3月31日 +5.95%
- 180億6700万
- 2012年3月31日 +9.79%
- 198億3500万
- 2013年3月31日 -2.79%
- 192億8100万
- 2014年3月31日 -0.16%
- 192億5000万
- 2015年3月31日 -7.79%
- 177億5000万
- 2016年3月31日 +7.63%
- 191億500万
- 2017年3月31日 +2.44%
- 195億7200万
- 2018年3月31日 -0.3%
- 195億1300万
- 2019年3月31日 +8.1%
- 210億9400万
- 2020年3月31日 -3.82%
- 202億8900万
- 2021年3月31日 +12.28%
- 227億8000万
- 2022年3月31日 -4.93%
- 216億5800万
- 2023年3月31日 -51.74%
- 104億5300万
- 2024年3月31日 -87.8%
- 12億7500万
- 2025年3月31日 -9.41%
- 11億5500万
- 2026年3月31日 +2.6%
- 11億8500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2026/06/25 16:41
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 12,370 24,702 39,935 52,097 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(△は損失)(百万円) △98 △35 532 530 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 従いまして、当社は、事業を基礎としたセグメントから構成されており、「生活家電販売事業」「日用品販売事業」「不動産賃貸事業」の3つを報告セグメントとしております。2026/06/25 16:41
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/25 16:41
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社エディオン 9,796 生活家電販売事業 - #4 事業等のリスク
- ① 経済動向による影響について2026/06/25 16:41
当社グループは、電気機器、音響通信機器、健康美容器具、家庭用品などの生活関連商品を卸販売しており、グループの売上高は、国内の景気動向と個人消費に連関しております。従いまして、今後の国内経済及び個人消費の動向において、計画・予算編成時の想定を超える不確定要素が顕在化した場合、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。
これに対し当社グループは、平時より景気動向等の経済状況を常に注視し、消費動向の変化に適応する商品の取り扱いなど、迅速に対応できる部門の強化を行っております。 - #5 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- 材戦略に関する基本方針等2026/06/25 16:41
当社グループは、新たなパーパス「毎日をもっと、もっと、ここちよく」を起点に、2030年売上高1,000億円に向けた中長期的な持続的成長と社会への貢献を両立させるため、経営戦略と連動した「人材戦略」を最重要課題(マテリアリティ)として位置づけます。
私たちは、社員一人一人が事業を通じて「自己成長」を遂げ、「働く喜び」を実感できる環境を整えることこそが、最大の「人的資本投資」であると考えます。この投資を通じ、個人のウェルビーイングと会社の成長が共鳴し合う「人的資本経営」を推進してまいります。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却後)ベースの数値であります。
セグメント間の売上高は、市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 16:41 - #7 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 16:41
(単位:百万円)売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計「その他」の区分の売上高セグメント間取引消去 53,2201,957△851 51,0081,913△824 連結財務諸表の売上高 54,326 52,097
- #8 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/06/25 16:41
連結損益計算書における売上高はその90%超が日本国内の売上高であるため、記載を省略しております。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、2024年度(2025年3月期)から2026年度(2027年3月期)までの3ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定し、計画の推進を図っております。2026/06/25 16:41
同計画においては、「『売上高1,000億円企業』の実現に向けた企業価値の向上」を基本方針に、「成長事業戦略の再構築・推進強化」、「経営基盤・事業基盤の強化・拡充」、「働き方改革・人材育成への取組強化」を基本戦略としており、同計画期間の最終年度となる2027年3月期においても、同計画の基本方針、基本戦略に基づき、当社グループの中長期的な企業価値の向上を目指してまいります。
(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におきましても、「快適」・「ここちよさ」にこだわった商品の開発・発掘強化と提案活動の徹底、グループ合同商談会の開催などを通じた取引先への企画提案の更なる強化を進めた他、新規販路の開拓にも取組む等、積極的な営業施策を推進してまいりました。2026/06/25 16:41
この結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は520億9千7百万円(前年同期比4.1%減)となりました。
利益面におきましては、売上の減少に加え、販売費及び一般管理費が増加する中で、売上総利益率の改善と売上総利益額の拡大を進めることで、営業利益1億7千6百万円(前年同期比62.6%増)となり、経常利益につきましては、為替差益が8百万円に転じたこと等により4億5百万円(前年同期比40.7%増)となりました。 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 16:41
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。