東京ソワール（8040）の賃貸不動産（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2010年12月31日: 16億2401万
2011年3月31日 +0.16%: 16億2656万
2011年6月30日 -0.45%: 16億1932万
2011年9月30日 -0.22%: 16億1570万
2011年12月31日 -0.2%: 16億1251万
2012年3月31日 -0.2%: 16億922万
2012年6月30日 -0.15%: 16億687万
2012年9月30日 -0.24%: 16億293万
2012年12月31日 -0.25%: 15億9900万
2013年3月31日 -0.23%: 15億9533万
2013年6月30日 -0.23%: 15億9171万
2013年9月30日 -0.23%: 15億8806万
2013年12月31日 -0.23%: 15億8442万
2014年6月30日 -0.41%: 15億7796万
2014年9月30日 -0.22%: 15億7448万
2014年12月31日 -0.22%: 15億7101万
2015年3月31日 -0.21%: 15億6769万
2015年6月30日 -0.09%: 15億6627万
2015年9月30日 -0.18%: 15億6339万
2015年12月31日 -0.19%: 15億6039万
2016年3月31日 -0.15%: 15億5805万
2016年6月30日 -0.01%: 15億5783万
2016年9月30日 +0.12%: 15億5963万
2016年12月31日 +0.42%: 15億6625万
2017年3月31日 -0.11%: 15億6452万
2017年6月30日 -0.18%: 15億6164万
2017年9月30日 -0.2%: 15億5845万
2017年12月31日 -3.3%: 15億707万
2018年3月31日 -0.15%: 15億480万
2018年6月30日 -0.15%: 15億253万
2018年9月30日 -0.15%: 15億26万
2018年12月31日 -0.15%: 14億9799万
2019年3月31日 +22.1%: 18億2909万
2019年6月30日 -0.14%: 18億2658万
2019年9月30日 +11.91%: 20億4414万
2019年12月31日 -0.09%: 20億4235万
2020年3月31日 +11.64%: 22億8007万
2020年6月30日 -0.49%: 22億6887万
2020年9月30日 -0.49%: 22億5766万
2020年12月31日 -0.44%: 22億4766万
2021年3月31日 -0.48%: 22億3696万
2021年6月30日 -59.48%: 9億638万
2021年9月30日 -0.94%: 8億9785万
2021年12月31日 -0.95%: 8億8932万
2022年3月31日 -0.92%: 8億8118万
2022年6月30日 -0.92%: 8億7303万
2022年9月30日 -0.93%: 8億6489万
2022年12月31日 -0.94%: 8億5674万
2023年3月31日 -0.92%: 8億4885万
2023年6月30日 -0.93%: 8億4097万
2023年9月30日 -0.94%: 8億3308万
2023年12月31日 -0.95%: 8億2519万
2024年3月31日 -0.94%: 8億1747万
2024年12月31日 -2.83%: 7億9432万
2025年12月31日 -3.89%: 7億6345万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

賃貸不動産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、建物の主な耐用年数は47年であります。2026/03/30 9:46

#2 固定資産の減価償却累計額に関する注記（連結）

※1 固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(2024年12月31日)		当連結会計年度(2025年12月31日)
有形固定資産	2,875,683	千円	2,987,347	千円
賃貸不動産	162,243	〃	193,112	〃

2026/03/30 9:46

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

営業債務である電子記録債務及び買掛金は、ほとんどが3ヶ月以内の支払期日であります。
借入金は、主に賃貸不動産の取得に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還日は決算日後、最長で16年後であります。
デリバティブ取引は、借入金の金利変動リスクのヘッジを目的とした金利スワップ取引であります。有効性の評価については、特例処理の要件を満たしているため、省略しております。

2026/03/30 9:46