8071 東海エレクトロニクス

8071
2026/06/12
時価
66億円
PER 予
16.06倍
2010年以降
3.89-48.53倍
(2010-2026年)
PBR
0.32倍
2010年以降
0.27-0.68倍
(2010-2026年)
配当 予
4.06%
ROE 予
1.99%
ROA 予
1.24%
資料
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東海エレクトロニクス(8071)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1億9230万
2009年3月31日 -11.53%
1億7013万
2010年3月31日 -32.17%
1億1539万
2011年3月31日 -51.94%
5545万
2012年3月31日 +59.74%
8859万
2013年3月31日 +69.32%
1億5000万
2014年3月31日 -18.32%
1億2252万
2015年3月31日 -12.9%
1億671万
2016年3月31日 -36.44%
6782万
2017年3月31日 -26.7%
4971万
2018年3月31日 +97.79%
9833万
2019年3月31日 -11.91%
8662万
2020年3月31日 -25.47%
6456万
2021年3月31日 -27.09%
4707万
2022年3月31日 -43.86%
2642万
2023年3月31日 -17%
2193万
2024年3月31日 -12.31%
1923万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は各種電子部品及び関連商品の販売を行うのみでなく、ソフトウエアやシステム提案等、総合的なソリューション提案にシフトしており、国内は国内営業本部統括のもと関東・甲信越カンパニー、中部・関西第1カンパニー、中部・関西第2カンパニー、中部・関西第3カンパニーに区分しております。海外においては海外営業本部統括のもとオーバーシーズ・ソリューションカンパニーとして、中国・米国・欧州・東南アジア地区を中心に販売活動を行っております。また、システム事業として、ソフトウエアの開発・販売及びその他サービス等の事業活動を展開しているシステム・ソリューションカンパニーに区分しており、これらの各カンパニーを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
2025/06/25 11:58
#2 会計方針に関する事項(連結)
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内におけ
る利用可能期間(5年)に基づいております。
2025/06/25 11:58
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度に認識された収益の額のうち期首現在の契約負債残高に含まれていた額は、73,100千円であります。また、当連結会計年度に認識された収益の額のうち期首現在の契約負債残高に含まれていた額は、 30,763千円であります。
契約資産は、主に設備工事やソフトウエア・システム開発の請負契約について期末日時点での進捗度に基づいて測定した履行義務の充足部分と交換に受取る対価に対する権利のうち、顧客との契約から生じた債権を除いたものです。契約資産は、対価に対する当社及び連結子会社の権利が無条件になった時点で顧客との契約から生じた債権に振り替えられます。
契約負債は、主に、請負契約及び保守メンテナンスサービス契約における顧客からであります。
2025/06/25 11:58
#4 報告セグメントの概要(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は各種電子部品及び関連商品の販売を行うのみでなく、ソフトウエアやシステム提案等、総合的なソリューション提案にシフトしており、国内は国内営業本部統括のもと関東・甲信越カンパニー、中部・関西第1カンパニー、中部・関西第2カンパニー、中部・関西第3カンパニーに区分しております。海外においては海外営業本部統括のもとオーバーシーズ・ソリューションカンパニーとして、中国・米国・欧州・東南アジア地区を中心に販売活動を行っております。また、システム事業として、ソフトウエアの開発・販売及びその他サービス等の事業活動を展開しているシステム・ソリューションカンパニーに区分しており、これらの各カンパニーを報告セグメントとしております。
2025/06/25 11:58
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3)全社プロジェクトの推進・社会課題への取り組み
5つの全社横断プロジェクト(自動車、医療、環境・エネルギー、IoT・FA、ソフトウエア)の推進を通じて、ミライの価値づくりと社会課題の解決に取り組んでいます。各分野に共通する課題への対応、ソリューションの提案とともに、自動車と環境・エネルギープロジェクトの融合など、各プロジェクトが協業し活動を推進することで、持続可能な社会の実現に向け貢献してまいります。
(4)人的資本の活用・ダイバーシティの推進
2025/06/25 11:58
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善などにより、景気は緩やかな回復基調が続いております。一方で世界経済においては、継続的な物価上昇による影響に加え、米国による大幅な関税引き上げによる影響の不透明感や、不動産市場停滞に伴う中国経済の低迷などにより、景気の先行きは依然として不透明な状況となっています。
このような経済環境のもと、当社グループは2023年度からの3カ年計画である中期経営計画「Move for Future 2025:MF25」の2年目となり、MF25のテーマである「1.実行力!ミライの価値づくりに、さあ動き出そう ~想いや経験を共有し、みんなで未来へ進もう~」、「2.安心・安全な社会、緑豊かな環境を創ろう ~エレクトロニクスのチカラでより良い社会を創ろう~」の方針に沿って、益々エレクトロニクス化、グローバル化が進む事業環境の中、自動車、医療、環境・エネルギー、IoT・FA、ソフトウエアなどの各市場分野において、お客様視点に立ったソリューション提案を進めてまいりました。
その主な取り組みとして、橋梁など社会インフラの老朽化や故障などの社会課題に対して、IoTを活用したシステム提案による未然防止などの解決に取り組んでいます。また、当社の海外拠点のネットワークを活かし、欧州のセンサーメーカーと協力関係を強化し、最新技術を利用したセンサーを日本、中国、米国、東南アジアなど様々な地域のお客様に提案してビジネス拡大に取り組んでいます。
2025/06/25 11:58
#7 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
2.電子デバイス、半導体デバイス、高機能材料の開発と販売
3.ソフトウエア、組込モジュールの開発と販売
(消滅会社)
2025/06/25 11:58

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