8086 ニプロ

8086
2026/06/02
時価
2935億円
PER 予
18.61倍
2010年以降
赤字-83.56倍
(2010-2026年)
PBR
1.02倍
2010年以降
0.59-1.83倍
(2010-2026年)
配当 予
1.87%
ROE 予
5.47%
ROA 予
1.24%
資料
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ニプロ(8086)の当期純利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
44億5400万
2009年3月31日 +1.71%
45億3000万
2010年3月31日 +60.09%
72億5200万
2011年3月31日 -66.15%
24億5500万
2012年3月31日 +86.76%
45億8500万
2013年3月31日 +123.14%
102億3100万
2014年3月31日 -72.04%
28億6100万
2015年3月31日 +335.86%
124億7000万

個別

2008年3月31日
48億4800万
2009年3月31日 -88.86%
5億4000万
2010年3月31日 +999.99%
69億3000万
2011年3月31日 -5.35%
65億5900万
2012年3月31日 -14.26%
56億2400万
2013年3月31日 +75.25%
98億5600万
2014年3月31日 +15.11%
113億4500万
2015年3月31日 +5.93%
120億1800万
2016年3月31日 -19.29%
97億
2017年3月31日 +25.05%
121億3000万
2018年3月31日 +1.17%
122億7200万
2019年3月31日 -0.33%
122億3100万
2020年3月31日
-164億1800万
2021年3月31日
97億4000万
2022年3月31日 +10.3%
107億4300万
2023年3月31日 -18.83%
87億2000万
2024年3月31日 -21.26%
68億6600万
2025年3月31日 +174.44%
188億4300万
2026年3月31日 -28.53%
134億6700万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上から、営業利益は前期比19.1%増加の265億98百万円となりました。事業別では、ファーマパッケージング事業の下半期における市中在庫の過剰による需要の急減速があったものの、積極的な海外展開が奏功した医療関連事業のほか、増産体制構築の下、低コスト生産を促進した医薬関連事業が大きく収益を牽引しました。
これに対し経常利益は、前期において25億55百万円の為替差益が発生したのに対し、当連結会計年度は53億81百万円の為替差損を計上しました。このほか支払利息の増加や持分法による投資損失が拡大したことから、前期比44.6%減少の108億17百万円で推移しました。特別項目においては、保険金の受領や投資有価証券の売却益が発生した一方、ファーマパッケージング事業においては市況の急変を受け、各生産拠点の事業性再評価を実施しました。その結果、複数の海外工場について減損損失や製造所整理に伴う費用の計上をすることとしました。また法人税等については、減損損失等、税効果を認識できない取引が多かったことから、法人税等の実効税率が大幅な上昇となりました。これらを踏まえ、親会社株主に帰属する当期純利益は、前期比54.0%減少となる51億13百万円となりました。
なお、当期におけるセグメント別の概況は以下のとおりであります。
2025/06/25 14:24
#2 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、重要な関連会社はGentuity,LLCであり、その要約財務情報は以下のとおりであります。
(単位:百万円)
売上高757
税引前当期純利益△7,056
当期純利益△7,056
2025/06/25 14:24
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり当期純利益68円12銭31円36銭
(算定上の基礎)
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)11,1095,113
普通株主に帰属しない金額(百万円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)11,1095,113
普通株式の期中平均株式数(千株)163,096163,095
潜在株式調整後1株当たり当期純利益60円35銭27円78銭
(算定上の基礎)
転換社債型新株予約権付社債(千株)20,97920,979
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要--
(注) 株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度599千株、当連結会計年度599千株であります。
2025/06/25 14:24

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