三谷産業(8285)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 7億5000万
- 2010年3月31日 -16.53%
- 6億2600万
- 2010年12月31日 -14.06%
- 5億3800万
- 2011年3月31日 +5.76%
- 5億6900万
- 2011年6月30日 -1.93%
- 5億5800万
- 2011年9月30日 -3.41%
- 5億3900万
- 2011年12月31日 +0.74%
- 5億4300万
- 2012年3月31日 -2.39%
- 5億3000万
- 2012年6月30日 -4.72%
- 5億500万
- 2012年9月30日 -7.33%
- 4億6800万
- 2012年12月31日 +2.99%
- 4億8200万
- 2013年3月31日 +3.94%
- 5億100万
- 2013年6月30日 -3.99%
- 4億8100万
- 2013年9月30日 +4.57%
- 5億300万
- 2013年12月31日 +1.19%
- 5億900万
- 2014年3月31日 -1.38%
- 5億200万
- 2014年6月30日 +20.52%
- 6億500万
- 2014年9月30日 -6.61%
- 5億6500万
- 2014年12月31日 -4.07%
- 5億4200万
- 2015年3月31日 -2.77%
- 5億2700万
- 2015年6月30日 -3.61%
- 5億800万
- 2015年9月30日 -4.13%
- 4億8700万
- 2015年12月31日 +18.48%
- 5億7700万
- 2016年3月31日 -1.39%
- 5億6900万
- 2016年6月30日 +4.75%
- 5億9600万
- 2016年9月30日 -1.34%
- 5億8800万
- 2016年12月31日 +4.08%
- 6億1200万
- 2017年3月31日 +10.29%
- 6億7500万
- 2017年6月30日 +4.74%
- 7億700万
- 2017年9月30日 +1.84%
- 7億2000万
- 2017年12月31日 -2.92%
- 6億9900万
- 2018年3月31日 +0.72%
- 7億400万
- 2018年6月30日 +4.55%
- 7億3600万
- 2018年9月30日 +0.54%
- 7億4000万
- 2018年12月31日 +0.95%
- 7億4700万
- 2019年3月31日 -4.69%
- 7億1200万
- 2019年6月30日 -1.83%
- 6億9900万
- 2019年9月30日 -1%
- 6億9200万
- 2019年12月31日 +0.87%
- 6億9800万
- 2020年3月31日 +1.86%
- 7億1100万
- 2020年6月30日 -0.98%
- 7億400万
- 2020年9月30日 +0.28%
- 7億600万
- 2020年12月31日 +1.13%
- 7億1400万
- 2021年3月31日 +0.42%
- 7億1700万
- 2021年6月30日 -1.39%
- 7億700万
- 2021年9月30日 +2.55%
- 7億2500万
- 2021年12月31日 -2.62%
- 7億600万
- 2022年3月31日 -1.13%
- 6億9800万
- 2022年6月30日 +2.44%
- 7億1500万
- 2022年9月30日 +4.9%
- 7億5000万
- 2022年12月31日 -3.47%
- 7億2400万
- 2023年3月31日 -2.35%
- 7億700万
- 2023年6月30日 -2.83%
- 6億8700万
- 2023年9月30日 -0.73%
- 6億8200万
- 2023年12月31日 -2.35%
- 6億6600万
- 2024年3月31日 -8.56%
- 6億900万
- 2024年6月30日 -0.49%
- 6億600万
- 2024年9月30日 +1.82%
- 6億1700万
- 2024年12月31日 +5.19%
- 6億4900万
- 2025年3月31日 +2.77%
- 6億6700万
- 2025年6月30日 +13.64%
- 7億5800万
- 2025年9月30日 +7.92%
- 8億1800万
- 2025年12月31日 +8.8%
- 8億9000万
- 2026年3月31日 -4.61%
- 8億4900万
個別
- 2009年3月31日
- 6億5600万
- 2010年3月31日 -24.85%
- 4億9300万
- 2011年3月31日 -18.05%
- 4億400万
- 2012年3月31日 -8.91%
- 3億6800万
- 2013年3月31日 -28.26%
- 2億6400万
- 2014年3月31日 +10.61%
- 2億9200万
- 2015年3月31日 +2.74%
- 3億
- 2016年3月31日 -19.67%
- 2億4100万
- 2017年3月31日 +45.64%
- 3億5100万
- 2018年3月31日 +14.81%
- 4億300万
- 2019年3月31日 +9.18%
- 4億4000万
- 2020年3月31日 +10.23%
- 4億8500万
- 2021年3月31日 -2.06%
- 4億7500万
- 2022年3月31日 -8%
- 4億3700万
- 2023年3月31日 -8.92%
- 3億9800万
- 2024年3月31日 -33.92%
- 2億6300万
- 2025年3月31日 +8.75%
- 2億8600万
- 2026年3月31日 +60.14%
- 4億5800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「樹脂・エレクトロニクス関連事業」は、金型の設計・製造・販売、樹脂成形品の製造・販売、電子部品の販売を主要な事業としております。2026/06/11 13:11
「情報システム関連事業」は、システムインテグレーションサービス、パッケージソフトウエアの開発・販売、ネットワーク・セキュリティ等の情報インフラの構築、ハードウエアの保守、システムの保守・運用サポートサービス、クラウドサービスを主要な事業としております。
「化学品関連事業」は、化学品の販売、樹脂材料の販売、機能性材料の受託製造・販売、医薬中間体・医薬品原薬の製造・販売、化学品・環境に関わるコンサルティング・コーディネーションを主要な事業としております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2026/06/11 13:11
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/11 13:11
但し、市場販売目的のソフトウエアは、見込販売有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
また、自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- リース資産 サーバー機器他 30百万円2026/06/11 13:11
ソフトウエア 会計システム更新 250百万円
3.当期減少額の主な内訳は次のとおりであります。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/11 13:11
当社グループは減損会計の適用に当たって、事業の種類別セグメント(空調設備工事関連事業、樹脂・エレクトロニクス関連事業、情報システム関連事業、化学品関連事業、エネルギー関連事業、住宅設備機器関連事業、その他)を基礎として事業の関連性に基づきグルーピングし、賃貸資産及び遊休資産については個々の資産ごとに、減損の兆候を判定しております。場所 用途 種類 千葉県匝瑳市 住宅設備機器関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 東京都千代田区 情報システム関連事業用資産 ソフトウエア、その他 住宅設備機器関連事業用資産 工具、器具及び備品、リース資産、その他
上記の事業用資産については、将来にわたる営業キャッシュ・フローの漸減見込等により減損損失を認識するにいたり、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(184百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物58百万円、機械装置及び運搬具1百万円、工具、器具及び備品40百万円、リース資産22百万円、建設仮勘定0百万円、ソフトウエア52百万円、その他8百万円であります。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/06/11 13:11
空調設備に係る工事契約及び受注制作のソフトウエアに係る一定の期間にわたり充足される履行義務について認識した収益
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/11 13:11
定額法を採用しております。但し、市場販売目的のソフトウエアは、見込販売有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
また、自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。