8249 テクノアソシエ

8249
2023/04/26
時価
339億円
PER 予
12.63倍
2010年以降
6.33-160.68倍
(2010-2022年)
PBR
0.58倍
2010年以降
0.29-0.67倍
(2010-2022年)
配当 予
1.12%
ROE 予
4.62%
ROA 予
3.27%
資料
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テクノアソシエ(8249)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
973億3200万
2009年3月31日 -17.51%
802億9200万
2009年12月31日 -37.5%
501億8000万
2010年3月31日 +38.32%
694億1100万
2010年6月30日 -70.98%
201億4100万
2010年9月30日 +101.23%
405億3000万
2010年12月31日 +48.91%
603億5400万
2011年3月31日 +30.88%
789億8900万
2011年6月30日 -76.47%
185億9000万
2011年9月30日 +104.25%
379億7100万
2011年12月31日 +52.89%
580億5300万
2012年3月31日 +35.47%
786億4400万
2012年6月30日 -73.73%
206億5600万
2012年9月30日 +97.05%
407億200万
2012年12月31日 +55.08%
631億1900万
2013年3月31日 +45.72%
919億7400万
2013年6月30日 -70.64%
270億600万
2013年9月30日 +98.49%
536億500万
2013年12月31日 +43.28%
768億600万
2014年3月31日 +28.61%
987億7800万
2014年6月30日 -77.93%
217億9600万
2014年9月30日 +103.56%
443億6700万
2014年12月31日 +48.02%
656億7000万
2015年3月31日 +30.97%
860億1000万
2015年6月30日 -76.53%
201億8500万
2015年9月30日 +97.13%
397億9100万
2015年12月31日 +50.73%
599億7700万
2016年3月31日 +31.91%
791億1500万
2016年6月30日 -77.11%
181億1100万
2016年9月30日 +99.22%
360億8100万
2016年12月31日 +52.45%
550億500万
2017年3月31日 +35.21%
743億7100万
2017年6月30日 -73.97%
193億5700万
2017年9月30日 +96.9%
381億1400万
2017年12月31日 +51.98%
579億2400万
2018年3月31日 +33.15%
771億2600万
2018年6月30日 -74.61%
195億8500万
2018年9月30日 +98.09%
387億9500万
2018年12月31日 +54.09%
597億8100万
2019年3月31日 +33.01%
795億1600万
2019年6月30日 -73.09%
213億9800万
2019年9月30日 +88%
402億2800万
2019年12月31日 +47.89%
594億9400万
2020年3月31日 +32.71%
789億5400万
2020年6月30日 -80.04%
157億6300万
2020年9月30日 +108.68%
328億9400万
2020年12月31日 +60.31%
527億3300万
2021年3月31日 +38.58%
730億7900万
2021年6月30日 -70.88%
212億7700万
2021年9月30日 +98.54%
422億4400万
2021年12月31日 +51.16%
638億5800万
2022年3月31日 +34.7%
860億1900万
2022年6月30日 -74.38%
220億4200万
2022年9月30日 +111.75%
466億7300万
2022年12月31日 +54.14%
719億4100万

個別

2008年3月31日
805億9600万
2009年3月31日 -17.3%
666億4900万
2010年3月31日 -11.26%
591億4100万
2011年3月31日 +12.85%
667億3800万
2012年3月31日 -2.19%
652億7800万
2013年3月31日 +8.49%
708億2000万
2014年3月31日 -0.78%
702億6900万
2015年3月31日 -15.63%
592億8700万
2016年3月31日 -13.94%
510億2100万
2017年3月31日 -1.1%
504億6100万
2018年3月31日 +2.56%
517億5400万
2019年3月31日 -0.49%
514億9900万
2020年3月31日 -4.52%
491億7000万
2021年3月31日 -3.47%
474億6300万
2022年3月31日 +18.68%
563億3000万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
各営業本部は、取扱商品について国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しているため、各営業本部の関連事業ごとに「エレクトロニクス関連事業」、「自動車関連事業」、「エリア営業等」の3つを報告セグメントとしております。
2. 報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
2022/06/16 15:11
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社名
テクノアソシエ・インドネシア
テクノアソシエ・ヨーロッパ
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2022/06/16 15:11
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2022/06/16 15:11
#4 事業等のリスク
(2)為替レートの変動によるリスク
当社グループは、在外連結子会社及び在外持分法適用会社(合計16社)の個別財務諸表を現地通貨ベースで作成しており、連結財務諸表の作成時に円換算しております。従って、現地通貨ベースでの業績に大きな変動がない場合でも、円換算時の米国ドル、香港ドル、人民元等の為替レートの変動が業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、連結売上高に占める海外売上高比率は当連結会計年度において36.1%であり、今後も海外における事業のウェイトは高くなると予想されることから、為替変動によるリスクは、高まる傾向にあります。
短期的な為替変動の影響に対しては、為替予約取引等の手段によりリスク軽減を図っておりますが、中長期にわたる大幅な為替変動は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
2022/06/16 15:11
#5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1.収益の分解情報
当社グループは、「エレクトロニクス関連事業」、「自動車関連事業」、「エリア営業等」の3つを報告セグメントに区分しており、最高経営意思決定機関が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象としていることから、これらの3事業で計上する収益を売上高として表示しております。
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
2022/06/16 15:11
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2022/06/16 15:11
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.地域に関して、その内訳は次のとおりであります。
2022/06/16 15:11
#8 役員ごとの連結報酬等(連結)
「短期業績連動報酬」は、報酬テーブルにおいて役位別にあらかじめ定められた標準額に、業績乗率(0.5~1.5の間で変動)を乗じて、個人別の支給額を決定します。その標準額の内訳は、会社業績部分70%、個人業績部分30%とします。
会社業績部分の乗率を求める算定式に使う指標とそのウエイトは、売上高(30%)、営業利益(50%)、当期純利益(20%)とし、各指標のウエイトに各指標の増加率(当年度実績値/基準値*)を乗じ算出した数値の合計が、会社業績部分の乗率となります。
*基準値:現行の報酬テーブルの改定年度[2021年度]の期初公表値と同値で設定
2022/06/16 15:11
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
今般、これまでの中長期経営ビジョン「Vision2020」について、中長期の事業運営指針についての位置付けの見直しと併せ、社会の持続的な成長のための取り組みや様々な事業リスクなど、昨今の市場環境の変化や需要動向の多様化を踏まえて新たに「中期経営Vision(Vision2025)」を策定いたしました。
2025年度の到達水準として、連結売上高1,000億円、営業利益55億円を目標に掲げ、市場環境と需要動向の変化に対応し、既存事業の拡大と新規事業の創出、需要伸長分野への取り組みの拡充を図り、国内外の各主要市場領域でバランスの取れた成長を目指します。
(3)中長期的な成長基本戦略
2022/06/16 15:11
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような環境のもと当社グループは、中期経営ビジョン「Vision2025」達成に向け、顧客への提案力の向上とグループ内の体質強化に取り組んでまいりました。さらに、デジタル技術を活用したマーケティング活動など、環境の変化に適応した取り組みを進めてまいりました。
この結果、当連結会計年度における当社グループの業績は、売上高は86,019百万円と前期比12,939百万円の増収、営業利益は3,661百万円と前期比1,516百万円の増益、経常利益は3,926百万円と前期比1,557百万円の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は2,421百万円と前期比1,033百万円の増益となりました。
セグメントの経営成績を示すと、次のとおりであります。
2022/06/16 15:11
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2022/06/16 15:11
#12 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額
前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
売上高2,864百万円3,461百万円
仕入高5,281百万円7,338百万円
2022/06/16 15:11
#13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
2022/06/16 15:11

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