有価証券報告書-第28期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)たな卸資産
商品及び製品
半導体設計事業に係る製商品及び電子部品事業に係る一部の製商品(個品管理のもの)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
電子部品事業に係る製商品(上記以外のもの)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(イ)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)たな卸資産
商品及び製品
半導体設計事業に係る製商品及び電子部品事業に係る一部の製商品(個品管理のもの)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
電子部品事業に係る製商品(上記以外のもの)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)