- 9892
- 2016/06/15
- 時価
- 266億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-55.8倍
(2010-2016年) - PBR
- 1.2倍
- 2010年以降
- 0.4-1.2倍
(2010-2016年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
卑弥呼(9892)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 4億4726万
- 2010年3月31日 -16.7%
- 3億7258万
- 2011年3月31日 +40.29%
- 5億2268万
個別
- 2008年3月31日
- 5億5755万
- 2009年3月31日 -23.83%
- 4億2468万
- 2010年3月31日 -17.52%
- 3億5028万
- 2011年3月31日 +49.22%
- 5億2268万
- 2011年6月30日 -7.02%
- 4億8600万
- 2011年9月30日 -7.65%
- 4億4880万
- 2011年12月31日 -33.3%
- 2億9934万
- 2012年3月31日 -0.15%
- 2億9890万
- 2012年6月30日 +9.28%
- 3億2663万
- 2012年9月30日 +44.07%
- 4億7059万
- 2012年12月31日 +38.29%
- 6億5078万
- 2013年3月31日 +10.15%
- 7億1681万
- 2013年6月30日 -9.24%
- 6億5060万
- 2013年9月30日 -2.66%
- 6億3332万
- 2013年12月31日 -17.58%
- 5億2196万
- 2014年3月31日 +9.8%
- 5億7311万
- 2014年6月30日 -10.45%
- 5億1320万
- 2014年9月30日 +22.94%
- 6億3090万
- 2014年12月31日 -21.61%
- 4億9456万
- 2015年3月31日 +7.73%
- 5億3279万
- 2015年6月30日 -23.13%
- 4億956万
- 2015年9月30日 -11.47%
- 3億6257万
- 2015年12月31日 -18.51%
- 2億9544万
- 2016年3月31日 +21.85%
- 3億5999万
有報情報
- #1 有価証券関係、四半期財務諸表(連結)
- (注) 1.投資信託(貸借対照表計上額1,000,022千円)については、短期間で決済されるものであり時価は帳簿価額と近似していることから、帳簿価額をもって貸借対照表価額としているため、上表の「その他有価証券」には含めておりません。2015/11/12 11:52
2.「(2)債券」には、組込デリバティブを区分して測定できない複合金融商品が含まれております。当該複合金融商品は、全体を時価評価し、評価差額を当事業年度の損益に計上しております。
当第2四半期会計期間(平成27年9月30日) - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2015/11/12 11:52
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(平成27年9月30日) 提出日現在発行数(株)(平成27年11月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 12,984,233 12,984,233 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 単元株式数100株 計 12,984,233 12,984,233 - - - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 婦人靴業界におきましては、スニーカーブームによるカジュアル化の傾向がより進み、機能性や履き心地といった消費者ニーズが高まっております。また、インバウンド需要の増加など一部明るい兆しもありますが、昨年の消費税増税以降、個人消費の低迷が継続するなか、原材料価格・人件費が上昇するなど依然として厳しい状況が続いております。2015/11/12 11:52
このような状況の中、当社は、履き心地が良く高品質で品格がある当社独自の靴の開発を行うとともに、店頭でのフィッティングを中心としたコンサルティングセールスの強化に努めましたが、前事業年度からの持ち越し商品の消化を優先し新規商品の投入が十分にできなかったこと、セールの開始時期が前事業年度よりも後ろ倒しかつ分散化し盛り上がりに欠けたことから売上高が低調に推移するなど苦戦が続きました。
この結果、当第2四半期累計期間の売上高は1,806百万円(前年同四半期比11.5%減)となり、販管費を削減したものの、売上高及び売上総利益の減少を補うことができず、営業利益は7百万円(前年同四半期比77.2%減)となりました。また、有価証券利息44百万円、投資有価証券評価益32百万円等を計上した一方で、投資有価証券評価損470百万円を計上したことにより344百万円の経常損失(前年同四半期は97百万円の経常利益)となり、四半期純損失は418百万円(前年同四半期は62百万円の四半期純利益)となりました。