日伝(9902)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 30億9700万
- 2009年3月31日 +11.14%
- 34億4200万
- 2010年3月31日 -8.69%
- 31億4300万
- 2011年3月31日 -5.35%
- 29億7500万
- 2012年3月31日 -7.9%
- 27億4000万
- 2013年3月31日 -6.72%
- 25億5600万
- 2014年3月31日 +17.53%
- 30億400万
- 2015年3月31日 -8.92%
- 27億3600万
- 2017年3月31日 +76.46%
- 48億2800万
- 2018年3月31日 -4.56%
- 46億800万
- 2019年3月31日 -4.62%
- 43億9500万
- 2020年3月31日 -6.17%
- 41億2400万
- 2021年3月31日 +4.85%
- 43億2400万
- 2022年3月31日 -4.49%
- 41億3000万
- 2023年3月31日 +30.9%
- 54億600万
- 2024年3月31日 -1.05%
- 53億4900万
- 2025年3月31日 +3.68%
- 55億4600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/06/18 10:45
主として物流センターの建物であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/18 10:45
主に定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/18 10:45
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。