日伝（9902）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2015年6月30日
- 238億9200万
- 2015年9月30日 +106.76%
- 493億9800万
- 2015年12月31日 +52.04%
- 751億400万
- 2016年3月31日 +35.16%
- 1015億800万
- 2016年6月30日 -76.26%
- 240億9800万
- 2016年9月30日 +106.57%
- 497億7900万
- 2016年12月31日 +53.09%
- 762億800万
- 2017年3月31日 +36.12%
- 1037億3600万
- 2017年6月30日 -72.76%
- 282億5500万
- 2017年9月30日 +105.44%
- 580億4600万
- 2017年12月31日 +52.74%
- 886億6000万
- 2018年3月31日 +35.02%
- 1197億1200万
- 2018年6月30日 -73.52%
- 317億500万
- 2018年9月30日 +96.08%
- 621億6600万
- 2018年12月31日 +51.67%
- 942億8900万
- 2019年3月31日 +32.15%
- 1246億400万
- 2019年6月30日 -77.79%
- 276億7800万
- 2019年9月30日 +102.55%
- 560億6200万
- 2019年12月31日 +49.73%
- 839億4400万
- 2020年3月31日 +33.82%
- 1123億3400万
- 2020年6月30日 -78.16%
- 245億3400万
- 2020年9月30日 +95.35%
- 479億2800万
- 2020年12月31日 +53.33%
- 734億8800万
- 2021年3月31日 +39.82%
- 1027億5100万
- 2021年6月30日 -72.27%
- 284億9500万
- 2021年9月30日 +107.58%
- 591億5100万
- 2021年12月31日 +54.92%
- 916億3900万
- 2022年3月31日 +35.27%
- 1239億6400万
- 2022年6月30日 -74.08%
- 321億3400万
- 2022年9月30日 +103.46%
- 653億8000万
- 2022年12月31日 +51.75%
- 992億1200万
- 2023年3月31日 +32.65%
- 1316億900万
- 2023年6月30日 -76.14%
- 313億9800万
- 2023年9月30日 +98.9%
- 624億5000万
- 2023年12月31日 +51.58%
- 946億5900万
- 2024年3月31日 +34.07%
- 1269億1200万
- 2024年6月30日 -74.31%
- 325億9800万
- 2024年9月30日 +99.23%
- 649億4400万
- 2024年12月31日 +53.99%
- 1000億800万
- 2025年3月31日 +34.76%
- 1347億7100万
- 2025年6月30日 -75.32%
- 332億6500万
- 2025年9月30日 +102.25%
- 672億8000万
- 2025年12月31日 +52.86%
- 1028億4300万
- 2026年3月31日 +37.13%
- 1410億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 927億4500万
- 2009年3月31日 -12.94%
- 807億4100万
- 2009年12月31日 -48.88%
- 412億7700万
- 2010年3月31日 +42.06%
- 586億3900万
- 2010年6月30日 -68.11%
- 186億9800万
- 2010年9月30日 +106.16%
- 385億4700万
- 2010年12月31日 +51.98%
- 585億8500万
- 2011年3月31日 +35.88%
- 796億600万
- 2011年6月30日 -73.36%
- 212億800万
- 2011年9月30日 +99.44%
- 422億9800万
- 2011年12月31日 +49.57%
- 632億6500万
- 2012年3月31日 +33.86%
- 846億8700万
- 2012年6月30日 -75.86%
- 204億4600万
- 2012年9月30日 +98.92%
- 406億7200万
- 2012年12月31日 +49.5%
- 608億500万
- 2013年3月31日 +32.14%
- 803億5000万
- 2013年6月30日 -74.41%
- 205億5900万
- 2013年9月30日 +104.19%
- 419億8000万
- 2013年12月31日 +54.63%
- 649億1400万
- 2014年3月31日 +35.44%
- 879億1700万
- 2014年6月30日 -75.08%
- 219億800万
- 2014年9月30日 +105.41%
- 450億200万
- 2014年12月31日 +51.83%
- 683億2600万
- 2015年3月31日 +38.08%
- 943億4200万
- 2016年3月31日 +4.65%
- 987億3300万
- 2017年3月31日 +2.54%
- 1012億3600万
- 2018年3月31日 +15.36%
- 1167億8900万
- 2019年3月31日 +3.44%
- 1208億900万
- 2020年3月31日 -10.13%
- 1085億7000万
- 2021年3月31日 -8.31%
- 995億4700万
- 2022年3月31日 +20.36%
- 1198億1900万
- 2023年3月31日 +5.33%
- 1262億100万
- 2024年3月31日 -4.18%
- 1209億3200万
- 2025年3月31日 +7.39%
- 1298億7000万
- 2026年3月31日 +3.84%
- 1348億6300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/16 10:51
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 67,280 141,033 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 3,262 7,477 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1)売上高2026/06/16 10:51
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の名称
株式会社空間洗浄Lab.
NICHIDEN TRADING (Thailand) Co.,Ltd.
NICHIDEN (Thailand) Co.,Ltd.
NICHIDEN VIET NAM CO.,LTD
NICHIDEN USA Corporation
当連結会計年度において、非連結子会社であった株式会社プロキュバイネットは、当社を存続会社とする吸収合併を行ったため、非連結子会社から除外しております。
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社5社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。2026/06/16 10:51 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/16 10:51
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #5 事業等のリスク
- (8)新たな感染症等に関するリスクについて2026/06/16 10:51
新たな感染症等に関するリスクへの対応について、当社グループは各拠点を分散させることで物理的リスクの軽減を図っております。また、各地域の実情に応じてテレワークの推進、時差出勤を実施することで当該リスクへの対応を行い、感染症の拡大による売上高等への影響が軽減できるよう努めております。今後、新たに重大な影響を及ぼす感染症が蔓延した場合には、事業活動に制限がかかることも想定され、当社グループが販売する生産財の仕入先等の事業継続が不可能となることや、当社グループの物流拠点にて大規模な感染が発生することにより、商品供給が滞り、売上高等に大きな影響を及ぼす可能性があります。 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/06/16 10:51
商品区分別に分解した売上高は次のとおりであります。
- #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2026/06/16 10:51
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 役員報酬（連結）
- イ 業績連動報酬等に関する事項2026/06/16 10:51
業績連動報酬等は、連結会計年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため売上高等の業績指標に応じて算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給しております。
目標となる業績指標とその値は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に設定し、適宜、環境の変化に応じて見直しを行うものとしております。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- また、当社グループは、当連結会計年度を第4次中期経営計画『New Dedication2026』～新たな貢献へ～ の2年目として、「新たな商社機能」の強化と提供価値及び貢献力の向上に取り組んでまいりました。当連結会計年度の業績予想に対する達成状況は次のとおりであります。2026/06/16 10:51
当連結会計年度の業績予想に対する達成状況は、半導体製造装置を中心とした産業用電気機械関連業種が堅調に推移したことにより、売上高は1,400億円に対して1,410億3千3百万円、達成率は100.7%となりました。営業利益は67億円に対して66億2千2百万円、達成率は98.8%となり、営業利益率は4.7%と0.1ポイント下回りました。第75期予想(2026年3月期) 第75期実績(2026年3月期) 達成率 売上高 140,000百万円 141,033百万円 100.7% 営業利益 6,700百万円 6,622百万円 98.8%
3か年計画の最終年度となる次年度におきましても、第4次中期経営計画『New Dedication2026』～新たな貢献へ～のもと、市場戦略及びコーポレート戦略を推進してまいります。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2026/06/16 10:51
非連結子会社5社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項 - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- ②当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2026/06/16 10:51
主要な仮定は、事業計画における売上高の算定基礎である顧客数及び単価であります。事業計画は顧客数及び単価の変動により影響を受けますが、直近の推移状況を勘案し、合理的な範囲で変動の見積りを行っております。計上した関係会社株式は、事業計画の達成状況をモニタリングすることによって、関係会社株式評価損計上の有無の判定を行っております。
③翌事業年度の財務諸表に与える影響 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ②当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2026/06/16 10:51
主要な仮定は、事業計画における売上高の算定基礎である顧客数及び単価であります。事業計画は顧客数及び単価の変動により影響を受けますが、直近の推移状況を勘案し、合理的な範囲で変動の見積りを行っております。計上したのれん及び顧客関連資産は、事業計画の達成状況をモニタリングすることによって、減損の兆候の有無の判定を行っております。
③翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/06/16 10:51
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 1,121百万円 1,232百万円 仕入高 131百万円 70百万円 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/16 10:51
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
