日邦産業(9913)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億8246万
- 2009年3月31日 -19.79%
- 1億4636万
- 2010年3月31日 +29.11%
- 1億8897万
- 2010年12月31日 -30.23%
- 1億3185万
- 2011年3月31日 +53.46%
- 2億234万
- 2011年6月30日 -45.14%
- 1億1100万
- 2011年9月30日 +96.15%
- 2億1774万
- 2011年12月31日 -38.17%
- 1億3463万
- 2012年3月31日 +44.49%
- 1億9453万
- 2012年6月30日 -42.38%
- 1億1209万
- 2012年9月30日 +90.46%
- 2億1349万
- 2012年12月31日 -36.64%
- 1億3526万
- 2013年3月31日 +35.26%
- 1億8296万
- 2013年6月30日 -22.41%
- 1億4196万
- 2013年9月30日 +65.24%
- 2億3457万
- 2013年12月31日 -34.06%
- 1億5467万
- 2014年3月31日 +40.97%
- 2億1804万
- 2014年6月30日 -31.87%
- 1億4855万
- 2014年9月30日 +93.65%
- 2億8767万
- 2014年12月31日 -19.46%
- 2億3169万
- 2015年3月31日 -1.92%
- 2億2724万
- 2015年6月30日 -29.4%
- 1億6043万
- 2015年9月30日 +95.19%
- 3億1315万
- 2015年12月31日 -26.69%
- 2億2955万
- 2016年3月31日 -2.29%
- 2億2431万
- 2016年6月30日 -25.8%
- 1億6643万
- 2016年9月30日 +74.74%
- 2億9083万
- 2016年12月31日 -24.56%
- 2億1940万
- 2017年3月31日 +36.24%
- 2億9892万
- 2017年6月30日 -43.77%
- 1億6807万
- 2017年9月30日 +82.95%
- 3億748万
- 2017年12月31日 -3.48%
- 2億9678万
- 2018年3月31日 +4.84%
- 3億1114万
- 2018年6月30日 -40.54%
- 1億8500万
- 2018年9月30日 +75.68%
- 3億2500万
- 2018年12月31日 -12%
- 2億8600万
- 2019年3月31日 +8.04%
- 3億900万
- 2019年6月30日 -37.86%
- 1億9200万
- 2019年9月30日 +75%
- 3億3600万
- 2019年12月31日 -5.95%
- 3億1600万
- 2020年3月31日 -4.11%
- 3億300万
- 2020年6月30日 -25.74%
- 2億2500万
- 2020年9月30日 +44.44%
- 3億2500万
- 2020年12月31日 -4.92%
- 3億900万
- 2021年3月31日 -8.74%
- 2億8200万
- 2021年6月30日 -16.31%
- 2億3600万
- 2021年9月30日 +39.83%
- 3億3000万
- 2021年12月31日 -12.12%
- 2億9000万
- 2022年3月31日 +7.59%
- 3億1200万
- 2022年6月30日 -16.67%
- 2億6000万
- 2022年9月30日 +48.46%
- 3億8600万
- 2022年12月31日 -4.4%
- 3億6900万
- 2023年3月31日 -6.23%
- 3億4600万
- 2023年6月30日 -21.97%
- 2億7000万
- 2023年9月30日 +41.11%
- 3億8100万
- 2023年12月31日 -2.89%
- 3億7000万
- 2024年3月31日 -8.65%
- 3億3800万
- 2024年6月30日 -19.53%
- 2億7200万
- 2024年9月30日 +47.43%
- 4億100万
- 2024年12月31日 -1.5%
- 3億9500万
- 2025年3月31日 -11.9%
- 3億4800万
- 2025年6月30日 -17.24%
- 2億8800万
- 2025年9月30日 +49.31%
- 4億3000万
- 2025年12月31日 -0.93%
- 4億2600万
- 2026年3月31日 +15.49%
- 4億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8246万
- 2009年3月31日 -31.27%
- 1億2541万
- 2010年3月31日 +34.06%
- 1億6812万
- 2011年3月31日 +0.23%
- 1億6851万
- 2012年3月31日 -1.64%
- 1億6574万
- 2013年3月31日 +2.56%
- 1億6998万
- 2014年3月31日 +4.14%
- 1億7701万
- 2015年3月31日 +4.24%
- 1億8451万
- 2016年3月31日 +7.21%
- 1億9782万
- 2017年3月31日 +16.73%
- 2億3093万
- 2018年3月31日 -13.01%
- 2億88万
- 2019年3月31日 -12.89%
- 1億7500万
- 2020年3月31日 +1.71%
- 1億7800万
- 2021年3月31日 ±0%
- 1億7800万
- 2022年3月31日 +26.97%
- 2億2600万
- 2023年3月31日 -2.21%
- 2億2100万
- 2024年3月31日 +3.62%
- 2億2900万
- 2025年3月31日 -3.06%
- 2億2200万
- 2026年3月31日 +56.76%
- 3億4800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/19 15:36
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬及び給料手当 1,113 百万円 1,194 百万円 賞与引当金繰入額 273 百万円 367 百万円 運賃 294 百万円 286 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.商品
移動平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部の在外連結子会社は、先入先出法による原価法を採用しております。
b.製品・仕掛品
総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部の在外連結子会社は、総平均法による低価法を採用しております。
c.原材料
移動平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、一部の在外連結子会社は、先入先出法による原価法又は総平均法による低価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 3~8年
工具、器具及び備品 2~15年2026/06/19 15:36 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 15:36
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 1,111 27 1 1,136 賞与引当金 222 348 222 348 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の主な原因別の内訳2026/06/19 15:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 350百万円 358百万円 賞与引当金 68百万円 109百万円 投資有価証券評価損 710百万円 788百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 15:36
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損損失 188百万円 128百万円 賞与引当金 91百万円 134百万円 減価償却超過額 85百万円 85百万円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
2 固定資産の減価償却の方法商品 移動平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)製品・仕掛品 総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)原材料 移動平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 3~8年
工具、器具及び備品 2~15年2026/06/19 15:36