ソフトバンクグループ(9984)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億9600万
- 2009年3月31日 -3.38%
- 2億8600万
- 2010年3月31日 -18.88%
- 2億3200万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 26億200万
- 2012年3月31日 -6.34%
- 24億3700万
- 2013年3月31日 -1.11%
- 24億1000万
- 2014年3月31日 +1.78%
- 24億5300万
- 2015年3月31日 +2%
- 25億200万
- 2016年3月31日 -12.95%
- 21億7800万
- 2017年3月31日 -13.68%
- 18億8000万
- 2018年3月31日 -29.68%
- 13億2200万
- 2019年3月31日 -3.25%
- 12億7900万
- 2020年3月31日 -47.93%
- 6億6600万
- 2021年3月31日 +675.23%
- 51億6300万
- 2022年3月31日 -10.03%
- 46億4500万
- 2023年3月31日 -7.41%
- 43億100万
- 2024年3月31日 -7.23%
- 39億9000万
- 2025年3月31日 +2.96%
- 41億800万
有報情報
- #1 注記事項-使用権資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 通信事業用不動産2025/06/26 12:06
当社における通信事業用不動産のリース取引は、基地局用設備を設置する鉄塔や支柱を設置するための土地、基地局設備を設置する建物および構築物のスペース、通信設備を設置するための土地および建物やその一部スペースの賃借取引です。これらのリース取引契約の多くには、解約オプションおよび延長オプションが付与されています。基地局用設備を設置するための土地、建物および構築物のスペースに係るリース取引のリース期間は主に10年~20年です。これら以外のリース取引のリース期間は、主に3年~28年です。当社では、通信サービスを安定的に提供するため、必要に応じて当初のリース期間を超えてリースを延長する可能性があります。その場合、主に当初の契約期間と同様の期間を延長することが見込まれます。「通信事業用不動産」に分類している使用権資産は、主に有形固定資産の「建物及び構築物」または「土地」に該当するものです。
事務所及び倉庫等 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 「科目振替」の金額には、当社が借手側のリース契約終了に伴い、所有権が当社に移転し、「使用権資産」から振り替えたものが以下の通り含まれています。2025/06/26 12:06
(単位:百万円) 取得原価 2024年3月31日に終了した1年間 2025年3月31日に終了した1年間 建物及び構築物 9,260 - 通信設備 475,600 -
減損損失は、連結損益計算書上、「その他の損益」に含めて表示しています。(単位:百万円) 減価償却累計額及び減損損失累計額 2024年3月31日に終了した1年間 2025年3月31日に終了した1年間 建物及び構築物 △4,900 - 通信設備 △397,330 -
有利子負債などの担保に供されている有形固定資産の金額については、「注記22.有利子負債(4)担保差入資産」をご参照ください。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主要な有形固定資産項目ごとの見積耐用年数は、以下の通りです。2025/06/26 12:06
資産の減価償却方法、耐用年数および残存価額は各年度末に見直し、変更がある場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しています。建物及び構築物 建物 20~50年 構築物 3~50年 建物附属設備 3~22年 通信設備 無線設備、交換設備およびその他のネットワーク設備 5~15年 通信用鉄塔 10~42年 その他 5~30年 器具備品 リース携帯端末 2~3年 その他 2~20年 機械装置 太陽光発電設備 35年
(8)のれん - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025/06/26 12:06
(注1)米ドルに対する現地通貨相場の変動影響を含みます。科目 前期末からの主な増減理由 非流動資産 D 有形固定資産 ・2024年7月に当社の持分法適用関連会社であったSBE Globalの持分を追加取得し子会社化したことに伴い、同社の有形固定資産705,535百万円を計上しました。・ソフトバンク㈱の有形固定資産が169,530百万円増加しました。これは主に大規模なAIデータセンターの構築に向けてシャープ㈱堺工場の土地建物を取得したことに加え、AI計算基盤を取得したことによるものです。 E SVFからの投資(FVTPL) ・SVF1の帳簿価額が425,556百万円増加しました。米ドルベースでは33.5億米ドル増加しました(注1)。投資の売却により24.9億米ドル減少した一方、当期末に保有する投資先の公正価値増加により58.4億米ドル増加しました。・SVF2の帳簿価額が2,623百万円減少しました。米ドルベースでは3.2億米ドル増加しました(注1)。当期末に保有する投資先の公正価値減少により34.7億米ドル、投資の売却(ロボHDへの移管を含む)2により20.3億米ドルそれぞれ減少した一方、新規投資2および既存投資先への追加投資により58.3億米ドル増加(当社等から取得した投資を含む)しました。なお、これらのSVFからの投資については、期末日の対米ドルの為替換算レートが前期末に比して1.2%円高となったことによる帳簿価額の減少を含みます。詳細は「(1)財政状態及び経営成績の状況 b.セグメントの業績概況(b)ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業」をご参照ください。
(注2)ドイツテレコム株式は当社米国子会社が保有するため、米ドルに対するユーロの変動影響を含みます。