- 9984
- 2026/09/25
- 時価
- 35兆1278億円
- PER
- 7.01倍
- 2010年以降
- 赤字-27.81倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.9倍
- 2010年以降
- 0.46-6.1倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.18%
- ROE
- 28.39%
- ROA
- 8.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトバンクグループ(9984)の新株予約権の推移 - 四半期
連結
- 2007年3月31日
- 31億8000万
- 2008年3月31日 -96.23%
- 1億2000万
- 2009年3月31日 +140.83%
- 2億8900万
- 2010年3月31日 +64.71%
- 4億7600万
- 2010年12月31日 +53.15%
- 7億2900万
- 2011年3月31日 -3.57%
- 7億300万
- 2011年6月30日 +13.51%
- 7億9800万
- 2011年9月30日 +5.64%
- 8億4300万
- 2011年12月31日 +4.98%
- 8億8500万
- 2012年3月31日 +1.47%
- 8億9800万
- 2012年6月30日 +3.56%
- 9億3000万
- 2012年9月30日 -0.97%
- 9億2100万
- 2012年12月31日 +2.61%
- 9億4500万
- 2013年3月31日 -22.22%
- 7億3500万
個別
- 2007年3月31日
- 31億5000万
- 2011年3月31日 -96.83%
- 1億
- 2012年3月31日 -2%
- 9800万
- 2013年3月31日 -3.06%
- 9500万
- 2014年3月31日 +310.53%
- 3億9000万
- 2015年3月31日 -6.67%
- 3億6400万
- 2016年3月31日 -94.51%
- 2000万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 20億1600万
- 2018年3月31日 +331.75%
- 87億400万
- 2019年3月31日 +69.67%
- 147億6800万
- 2020年3月31日 +9.38%
- 161億5300万
- 2021年3月31日 -27.62%
- 116億9200万
- 2022年3月31日 -5.06%
- 111億
- 2023年3月31日 -15.68%
- 93億5900万
- 2024年3月31日 -50.42%
- 46億4000万
- 2025年3月31日 -22.74%
- 35億8500万
- 2026年3月31日 -18.66%
- 29億1600万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ② 【その他の新株予約権等の状況】2023/11/10 10:16
該当事項はありません。 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- ① 【ストックオプション制度の内容】2023/11/10 10:16
※ 新株予約権証券の発行時(2023年8月29日)における内容を記載しています。決議年月日 2023年7月28日 付与対象者の区分及び人数(名) ソフトバンクグループ㈱の執行役員および従業員209 新株予約権の数(個) 1,602 新株予約権の目的となる株式の種類 「(1)株式の総数等②発行済株式」に記載の普通株式 新株予約権の目的となる株式の数(株) 160,200 新株予約権の行使時の払込金額(円) 1 新株予約権の行使期間 2026年9月1日~2030年8月31日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格(円) 1 新株予約権の行使により株式を発行する場合の資本組入額(円) 資本組入額は、会社計算規則第17条第1項に従い算出される資本金等増加限度額の2分の1の金額とし、計算の結果1円未満の端数が生じたときは、その端数を切り上げるものとする。 新株予約権の行使の条件 ① 本新株予約権の新株予約権者は、本新株予約権の付与時におけるソフトバンクグループ㈱またはソフトバンクグループ㈱子会社の取締役、使用人(執行役員を含む。)または顧問の地位をいずれも喪失した場合には、未行使の本新株予約権を行使できなくなるものとする。② その他の条件は「2023年8月インセンティブ・プログラム」に定めるところによる。 新株予約権の譲渡に関する事項 ソフトバンクグループ㈱取締役会の承認を要する。 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ソフトバンクグループ㈱が、合併(ソフトバンクグループ㈱が合併により消滅する場合に限る。)、吸収分割、新設分割、株式交換または株式移転(以上を総称して以下「組織再編行為」という。)する場合において、組織再編行為の効力発生の時点において残存する本新株予約権(以下「残存新株予約権」という。)の新株予約権者に対し、それぞれの場合につき、会社法第236条第1項第8号のイからホまでに掲げる株式会社(以下「再編対象会社」という。)の新株予約権を交付する。この場合においては、残存新株予約権は消滅するものとし、再編対象会社の新株予約権を交付する旨を吸収合併契約、新設合併契約、吸収分割契約、新設分割計画、株式交換契約または株式移転計画において定めた場合に限るものとする。 - #3 注記事項-1株当たり利益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (2)希薄化後1株当たり純利益2023/11/10 10:16
(注1)親会社の普通株主に帰属しない金額はその他の資本性金融商品の所有者の持分相当額です。2022年9月30日に終了した6カ月間 2023年9月30日に終了した6カ月間 調整 新株予約権(注2) - - 合計 1,602,801 1,464,122
(注2)2022年9月30日に終了した6カ月間および2023年9月30日に終了した6カ月間において、新株予約権は逆希薄化効果を有するため「希薄化後1株当たり純利益」の算定に含めていません。 - #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注) 「提出日現在発行数」の欄には、2023年11月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれていません。2023/11/10 10:16
- #5 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2023/11/10 10:16
該当事項はありません。