大水(7538)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 13億4800万
- 2008年3月31日 -59.94%
- 5億4000万
- 2009年3月31日 -68.52%
- 1億7000万
- 2010年3月31日 +51.18%
- 2億5700万
- 2011年3月31日 -16.34%
- 2億1500万
- 2012年3月31日 +2.33%
- 2億2000万
- 2013年3月31日 +99.09%
- 4億3800万
- 2014年3月31日 +8.68%
- 4億7600万
- 2015年3月31日 +66.39%
- 7億9200万
- 2016年3月31日 -15.66%
- 6億6800万
- 2017年3月31日 +36.83%
- 9億1400万
- 2018年3月31日 +11.38%
- 10億1800万
- 2019年3月31日 -13.75%
- 8億7800万
- 2020年3月31日 -24.26%
- 6億6500万
- 2021年3月31日 +44.66%
- 9億6200万
- 2022年3月31日 -8.94%
- 8億7600万
- 2023年3月31日 +4.68%
- 9億1700万
- 2024年3月31日 +78.84%
- 16億4000万
- 2025年3月31日 +11.59%
- 18億3000万
- 2026年3月31日 +41.09%
- 25億8200万
個別
- 2007年3月31日
- 12億7000万
- 2008年3月31日 -58.82%
- 5億2300万
- 2009年3月31日 -67.5%
- 1億7000万
- 2010年3月31日 +40.59%
- 2億3900万
- 2011年3月31日 -12.13%
- 2億1000万
- 2012年3月31日 +1.43%
- 2億1300万
- 2013年3月31日 +104.23%
- 4億3500万
- 2014年3月31日 +8.74%
- 4億7300万
- 2015年3月31日 +66.6%
- 7億8800万
- 2016年3月31日 -15.61%
- 6億6500万
- 2017年3月31日 +36.99%
- 9億1100万
- 2018年3月31日 +11.2%
- 10億1300万
- 2019年3月31日 -13.72%
- 8億7400万
- 2020年3月31日 -24.26%
- 6億6200万
- 2021年3月31日 +44.26%
- 9億5500万
- 2022年3月31日 -9.01%
- 8億6900万
- 2023年3月31日 +4.72%
- 9億1000万
- 2024年3月31日 +78.57%
- 16億2500万
- 2025年3月31日 +11.94%
- 18億1900万
- 2026年3月31日 +41.23%
- 25億6900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/29 13:53
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △129 △389 その他有価証券評価差額金 190 752 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 13:53
(注) 上記以外に土地再評価に係る繰延税金資産及び負債があり、その内容は以下のとおりであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △921 △1,309 その他 △0 △0
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 13:53
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △927 △1,317 退職給付に係る調整累計額 △151 △151
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/29 13:53
当連結会計年度末における純資産合計は128億42百万円となり、前連結会計年度末に比べ13億84百万円増加しました。これは主に利益剰余金が6億48百万円、その他有価証券評価差額金が7億52百万円増加したこと等によるものであります。
この結果、自己資本比率は45.3%(前連結会計年度末は46.1%)となりました。